九州リースサービス(8596)の社用資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 13億4000万
- 2009年3月31日 -1.79%
- 13億1600万
- 2010年3月31日 +8.43%
- 14億2700万
- 2011年3月31日 -2.73%
- 13億8800万
- 2012年3月31日 -5.4%
- 13億1300万
- 2013年3月31日 +56.05%
- 20億4900万
- 2014年3月31日 -52.76%
- 9億6800万
- 2015年3月31日 +64.77%
- 15億9500万
- 2016年3月31日 -6.83%
- 14億8600万
- 2017年3月31日 -7.81%
- 13億7000万
- 2018年3月31日 -9.64%
- 12億3800万
- 2019年3月31日 +289.34%
- 48億2000万
- 2020年3月31日 -8.15%
- 44億2700万
- 2021年3月31日 -84.68%
- 6億7800万
- 2022年3月31日 -2.65%
- 6億6000万
- 2023年3月31日 -14.09%
- 5億6700万
- 2024年3月31日 -2.12%
- 5億5500万
- 2025年3月31日 -0.54%
- 5億5200万
- 2026年3月31日 +3.8%
- 5億7300万
個別
- 2008年3月31日
- 2億6500万
- 2009年3月31日 -9.06%
- 2億4100万
- 2010年3月31日 +29.05%
- 3億1100万
- 2011年3月31日 -6.43%
- 2億9100万
- 2012年3月31日 -1.37%
- 2億8700万
- 2013年3月31日 +14.63%
- 3億2900万
- 2014年3月31日 -5.47%
- 3億1100万
- 2015年3月31日 +234.73%
- 10億4100万
- 2016年3月31日 -2.11%
- 10億1900万
- 2017年3月31日 -7.65%
- 9億4100万
- 2018年3月31日 -6.59%
- 8億7900万
- 2019年3月31日 -1.71%
- 8億6400万
- 2020年3月31日 -6.02%
- 8億1200万
- 2021年3月31日 -17.24%
- 6億7200万
- 2022年3月31日 -2.53%
- 6億5500万
- 2023年3月31日 -82.75%
- 1億1300万
- 2024年3月31日 +1.77%
- 1億1500万
- 2025年3月31日 +4.35%
- 1億2000万
- 2026年3月31日 +28.33%
- 1億5400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4 セグメント資産調整額10,289百万円は、報告セグメントに帰属しない余資運用資金(現金及び預金等)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2026/06/24 9:01
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、社用資産の設備投資額等であります。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、物品販売等を含んでおります。
2 セグメント利益調整額△740百万円は、全社費用であり報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 セグメント資産調整額11,858百万円は、報告セグメントに帰属しない余資運用資金(現金及び預金等)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、社用資産の設備投資額等であります。2026/06/24 9:01 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2026/06/24 9:01
a.賃貸不動産、その他の営業資産及び社用資産
建物(建物附属設備を含む)及び構築物については定額法、その他の資産については定率法を採用しております。 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2026/06/24 9:01
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他の営業資産 2,777 百万円 3,109 百万円 社用資産 386 百万円 408 百万円 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 形固定資産2026/06/24 9:01
a.社用資産
建物(建物附属設備を含む)及び構築物については定額法、その他の資産については定率法を採用しております。