NSD(9759)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2367万
- 2009年3月31日 +166.85%
- 6318万
- 2009年12月31日 -48.65%
- 3244万
- 2010年3月31日 +160.91%
- 8465万
- 2010年6月30日 -89.19%
- 915万
- 2010年9月30日 +36.36%
- 1248万
- 2010年12月31日 +36.42%
- 1703万
- 2011年3月31日 +228.49%
- 5594万
- 2011年6月30日 +5%
- 5874万
- 2011年9月30日 +105.76%
- 1億2086万
- 2011年12月31日 +20.49%
- 1億4563万
- 2012年3月31日 +14.48%
- 1億6672万
- 2012年6月30日 -83.44%
- 2760万
- 2012年9月30日 +137.89%
- 6567万
- 2012年12月31日 +63.89%
- 1億764万
- 2013年3月31日 +44.56%
- 1億5560万
- 2013年6月30日 -72.37%
- 4299万
- 2013年9月30日 +118.04%
- 9374万
- 2013年12月31日 +68.85%
- 1億5829万
- 2014年3月31日 +41.67%
- 2億2424万
- 2014年6月30日 -76.06%
- 5369万
- 2014年9月30日 +102.29%
- 1億861万
- 2014年12月31日 +58.18%
- 1億7180万
- 2015年3月31日 +39.37%
- 2億3945万
- 2015年6月30日 -75.38%
- 5896万
- 2015年9月30日 +113.96%
- 1億2615万
- 2015年12月31日 +57.69%
- 1億9893万
- 2016年3月31日 +32.67%
- 2億6393万
- 2016年6月30日 -78.53%
- 5667万
- 2016年9月30日 +61.52%
- 9153万
- 2016年12月31日 +37.02%
- 1億2541万
- 2017年3月31日 +17.37%
- 1億4720万
- 2017年6月30日 -98.03%
- 289万
- 2017年9月30日 +836.67%
- 2715万
- 2017年12月31日 +38.94%
- 3772万
- 2018年3月31日 +73.27%
- 6537万
- 2018年6月30日 -38.68%
- 4008万
- 2018年9月30日 +105.45%
- 8235万
- 2018年12月31日 +52.96%
- 1億2597万
- 2019年3月31日 +24.76%
- 1億5717万
- 2019年6月30日 -75.16%
- 3903万
- 2019年9月30日 +101.54%
- 7867万
- 2019年12月31日 +38.74%
- 1億915万
- 2020年3月31日 +42.87%
- 1億5594万
- 2020年6月30日 -76.61%
- 3647万
- 2020年9月30日 +86.45%
- 6801万
- 2020年12月31日 +49.85%
- 1億191万
- 2021年3月31日 +16.69%
- 1億1892万
- 2021年6月30日 -72.96%
- 3215万
- 2021年9月30日 +173.05%
- 8779万
- 2021年12月31日 +56.68%
- 1億3755万
- 2022年3月31日 +34.18%
- 1億8457万
- 2022年6月30日 -82.26%
- 3274万
- 2022年9月30日 +92.31%
- 6296万
- 2022年12月31日 +109.93%
- 1億3218万
- 2023年3月31日 +44.06%
- 1億9042万
- 2023年6月30日 -67.32%
- 6223万
- 2023年9月30日 +72.49%
- 1億734万
- 2023年12月31日 +54.84%
- 1億6620万
- 2024年3月31日 +41.99%
- 2億3600万
- 2024年6月30日 -54.66%
- 1億700万
- 2024年9月30日 +100%
- 2億1400万
- 2024年12月31日 +64.49%
- 3億5200万
- 2025年3月31日 +42.33%
- 5億100万
- 2025年6月30日 -76.05%
- 1億2000万
- 2025年9月30日 +27.5%
- 1億5300万
- 2025年12月31日 +79.08%
- 2億7400万
- 2026年3月31日 +39.78%
- 3億8300万
個別
- 2008年3月31日
- 2367万
- 2009年3月31日 +134.3%
- 5547万
- 2010年3月31日 +52.6%
- 8465万
- 2011年3月31日 -33.91%
- 5594万
- 2012年3月31日 +198.01%
- 1億6672万
- 2013年3月31日 -6.67%
- 1億5560万
- 2014年3月31日 +25.88%
- 1億9586万
- 2015年3月31日 -33.17%
- 1億3089万
- 2016年3月31日 +43.73%
- 1億8813万
- 2017年3月31日 -31.61%
- 1億2866万
- 2018年3月31日 -84.81%
- 1954万
- 2019年3月31日 +447.74%
- 1億705万
- 2020年3月31日 -67.46%
- 3483万
- 2021年3月31日 -55.83%
- 1538万
- 2022年3月31日 +497.54%
- 9193万
- 2023年3月31日 +27.41%
- 1億1713万
- 2024年3月31日 +18.67%
- 1億3900万
- 2025年3月31日 +178.42%
- 3億8700万
- 2026年3月31日 -25.32%
- 2億8900万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- <表1>気候変動に関連する「リスク」と「機会」および財務への影響2026/06/22 9:45
(3) リスク管理種類 予想される財務への影響 移行リスク • 気候変動に起因する取引先の業界再編や衰退、これに伴う当社の取引先数の減少• 取引先からの気候変動への取り組みの要請に当社が対応できず、これに伴う当社の受注量の減少• 当社の気候変動対策に伴う必要な経費支出(例:カーボンオフセット費用)の増加• 取引先からの気候変動に関連する新たな技術・製品開発の要請、これに伴う当社の研究開発費や設備投資の増加• 気候変動対策を起因とする新たな環境税(例:炭素税)の導入、これに伴う当社の税負担の増加• 株主からの気候変動に関する情報開示の要請に当社が対応できず、これに伴う当社の株価の下落 物理リスク • 平均気温の上昇など異常気象の発生による当社の役員・社員の健康面への悪影響、これに伴う生産性の低下• 台風や洪水などの極端な気象事象の多発、これに伴う当社の事業運営の不安定化
当社では、グループの事業に影響を及ぼすと予想される気候変動に関連するリスクと機会を特定し、それらも踏まえ、ESG(環境・社会・ガバナンス)の各項目について、サステナビリティ活動に関する指標と目標を設定しております。その取り組みの推進はコーポレートガバナンス、気候、資源・エネルギー管理、サプライチェーン、人的資本、健康管理、対外開示などを担当する各担当部署で執り行っており、活動状況をサステナビリティ推進委員会に報告し、モニタリングを実施し評価しており、その結果を定期的に当社の取締役会に報告しております。 - #2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりです。2026/06/22 9:45
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 研究開発費 501 百万円 383 百万円 - #3 人材の育成及び社内環境整備に関する方針、戦略(連結)
- <表1>気候変動に関連する「リスク」と「機会」および財務への影響2026/06/22 9:45
種類 予想される財務への影響 移行リスク • 気候変動に起因する取引先の業界再編や衰退、これに伴う当社の取引先数の減少• 取引先からの気候変動への取り組みの要請に当社が対応できず、これに伴う当社の受注量の減少• 当社の気候変動対策に伴う必要な経費支出(例:カーボンオフセット費用)の増加• 取引先からの気候変動に関連する新たな技術・製品開発の要請、これに伴う当社の研究開発費や設備投資の増加• 気候変動対策を起因とする新たな環境税(例:炭素税)の導入、これに伴う当社の税負担の増加• 株主からの気候変動に関する情報開示の要請に当社が対応できず、これに伴う当社の株価の下落 物理リスク • 平均気温の上昇など異常気象の発生による当社の役員・社員の健康面への悪影響、これに伴う生産性の低下• 台風や洪水などの極端な気象事象の多発、これに伴う当社の事業運営の不安定化 - #4 研究開発活動
- 当社グループの研究開発活動は、最先端の技術を常に探求するとともに、新しいビジネスを展開するための新製品を開発することを主目的として推進してまいりました。2026/06/22 9:45
当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は383百万円で、全社(共通)に係るものです。
・全社(共通)