9760 進学会 HD

時価

47億円

PER 予

844.83倍

2010年以降

赤字-629.63倍
（2010-2024年）

0.42倍

2010年以降

0.19-0.62倍
（2010-2024年）

1.05%

ROE 予

0.05%

ROA 予

0.02%

減価償却費、有形固定資産の取得による支出、広告宣伝費他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費	有形固定資産の取得による支出	広告宣伝費	有価証券の売却による収入	自己株式の処分	持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
2008/03	374百万	-7.32億	-	-	-42百万	-
2009/03	404百万 +7.8%	-8.1億赤拡	-	470百万	-1.9百万赤縮	-
2010/03	401百万 -0.6%	-2.38億赤縮	-	-	-	-
2011/03	381百万 -5%	-2.23億赤縮	-	-	-	-
2012/03	379百万 -0.7%	-6.1億赤拡	-	-	-	-
2013/03	331百万 -12.6%	-1.1億赤縮	641百万	-	-	-
2014/03	312百万 -5.6%	-3.43億赤拡	638百万 -0.5%	-	-	-36百万
2015/03	288百万 -7.9%	-0.51億赤縮	628百万 -1.6%	-	-	36百万黒転
2016/03	263百万 -8.5%	-0.97億赤拡	595百万 -5.2%	-	-	-
2017/03	279百万 +5.8%	-38.9億赤拡	614百万 +3.1%	-	-	-
2018/03	338百万 +21.3%	-13.9億赤縮	574百万 -6.5%	-	-	-
2019/03	372百万 +10.1%	-8.71億赤縮	537百万 -6.4%	-	-	-
2020/03	389百万 +4.5%	-5.06億赤縮	463百万 -13.8%	-	-	-
2021/03	349百万 -10.3%	-0.09億赤縮	369百万 -20.3%	-	-	-
2022/03	326百万 -6.6%	-0.37億赤拡	392百万 +6.4%	-	-	-
2023/03	295百万 -9.3%	-0.27億赤縮	385百万 -2%	-	-	-
2024/03	274百万 -7.3%	-0.55億赤拡	-	-	-	-

2008年3月

減価償却費: 3億7440万
有形固定資産の取得による支出: -7億3162万
広告宣伝費: -
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -4242万
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2009年3月

減価償却費: 4億377万
有形固定資産の取得による支出: -8億1040万
広告宣伝費: -
有価証券の売却による収入: 4億7001万
自己株式の処分: -192万
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2010年3月

減価償却費: 4億120万
有形固定資産の取得による支出: -2億3849万
広告宣伝費: -
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2011年3月

減価償却費: 3億8132万
有形固定資産の取得による支出: -2億2285万
広告宣伝費: -
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2012年3月

減価償却費: 3億7880万
有形固定資産の取得による支出: -6億996万
広告宣伝費: -
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年3月

減価償却費: 3億3108万
有形固定資産の取得による支出: -1億1039万
広告宣伝費: 6億4115万
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年3月

減価償却費: 3億1240万
有形固定資産の取得による支出: -3億4315万
広告宣伝費: 6億3818万
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -3612万

2015年3月

減価償却費: 2億8785万
有形固定資産の取得による支出: -5139万
広告宣伝費: 6億2769万
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: 3552万

2016年3月

減価償却費: 2億6332万
有形固定資産の取得による支出: -9723万
広告宣伝費: 5億9503万
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年3月

減価償却費: 2億7866万
有形固定資産の取得による支出: -38億9464万
広告宣伝費: 6億1360万
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年3月

減価償却費: 3億3809万
有形固定資産の取得による支出: -13億8680万
広告宣伝費: 5億7351万
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年3月

減価償却費: 3億7208万
有形固定資産の取得による支出: -8億7140万
広告宣伝費: 5億3652万
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年3月

減価償却費: 3億8898万
有形固定資産の取得による支出: -5億640万
広告宣伝費: 4億6269万
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年3月

減価償却費: 3億4874万
有形固定資産の取得による支出: -871万
広告宣伝費: 3億6867万
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年3月

減価償却費: 3億2559万
有形固定資産の取得による支出: -3737万
広告宣伝費: 3億9242万
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年3月

減価償却費: 2億9523万
有形固定資産の取得による支出: -2735万
広告宣伝費: 3億8476万
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2024年3月

減価償却費: 2億7371万
有形固定資産の取得による支出: -5470万
広告宣伝費: -
有価証券の売却による収入: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -