利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 169億6278万
- 2008年3月31日 -4.78%
- 161億5141万
- 2009年3月31日 -11.19%
- 143億4423万
- 2010年3月31日 +0.68%
- 144億4190万
- 2011年3月31日 -0.62%
- 143億5277万
- 2012年3月31日 +1.18%
- 145億2257万
- 2013年3月31日 +4.45%
- 151億6843万
- 2014年3月31日 +2.38%
- 155億2963万
- 2015年3月31日 +3.21%
- 160億2781万
- 2016年3月31日 +28.57%
- 206億746万
- 2017年3月31日 -1.43%
- 203億1344万
- 2018年3月31日 -2.71%
- 197億6382万
- 2019年3月31日 -4.72%
- 188億3160万
- 2020年3月31日 -7.63%
- 173億9463万
- 2021年3月31日 -22.91%
- 134億1005万
- 2022年3月31日 -45.17%
- 73億5294万
- 2023年3月31日 -25.89%
- 54億4892万
- 2024年3月31日 -33.34%
- 36億3250万
個別
- 2007年3月31日
- 169億928万
- 2008年3月31日 -4.77%
- 161億355万
- 2009年3月31日 -11.36%
- 142億7433万
- 2010年3月31日 +0.59%
- 143億5853万
- 2011年3月31日 -0.78%
- 142億4720万
- 2012年3月31日 -0.49%
- 141億7765万
- 2013年3月31日 +0.98%
- 143億1680万
- 2014年3月31日 -0.4%
- 142億5985万
- 2015年3月31日 +1.81%
- 145億1856万
- 2016年3月31日 +40.2%
- 203億5467万
- 2017年3月31日 -1.86%
- 199億7700万
- 2018年3月31日 -2.89%
- 193億9926万
- 2019年3月31日 -4.36%
- 185億5392万
- 2020年3月31日 -7.97%
- 170億7491万
- 2021年3月31日 -23.84%
- 130億416万
- 2022年3月31日 -46.76%
- 69億2394万
- 2023年3月31日 -30.11%
- 48億3912万
- 2024年3月31日 -31.52%
- 33億1397万
有報情報
- #1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 持分法非適用会社の名称 株式会社浜進学会2024/06/28 15:33
持分法を適用しない理由 持分法を適用していない会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度末における流動負債は13,074百万円となり、前連結会計年度末より5,465百万円増加しました。これは主に未払金が5,066百万円増加したことによるものです。また固定負債は297百万円となり、前連結会計年度末に比べて7百万円増加しました。2024/06/28 15:33
当連結会計年度末における純資産は10,001百万円となり、前連結会計年度末に比べて1,536百万円減少しました。これは主に利益剰余金が1,816百万円減少したことによるものです。この結果、自己資本比率は42.8%(前連結会計年度末は59.4%)となりました。
②キャッシュ・フローの概況 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 持分法非適用会社の名称 株式会社浜進学会2024/06/28 15:33
持分法を適用しない理由 持分法を適用していない会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項