広告宣伝費
連結
- 2008年3月31日
- 33億1063万
- 2009年3月31日 +4.39%
- 34億5607万
- 2010年3月31日 +3.75%
- 35億8563万
- 2011年3月31日 +15.02%
- 41億2410万
- 2012年3月31日 -9.91%
- 37億1523万
- 2013年3月31日 +14.74%
- 42億6270万
- 2014年3月31日 -0.82%
- 42億2759万
- 2015年3月31日 +11.6%
- 47億1789万
- 2016年3月31日 -1.42%
- 46億5100万
- 2017年3月31日 +7.43%
- 49億9660万
- 2018年3月31日 +1.98%
- 50億9538万
- 2019年3月31日 +22.28%
- 62億3071万
- 2020年3月31日 -29.56%
- 43億8916万
- 2021年3月31日 +30.96%
- 57億4800万
- 2022年3月31日 -17.1%
- 47億6500万
- 2023年3月31日 -10.05%
- 42億8600万
- 2024年3月31日 -2.38%
- 41億8400万
個別
- 2008年3月31日
- 24億8559万
- 2009年3月31日 -9.57%
- 22億4762万
- 2010年3月31日 +8.79%
- 24億4511万
- 2011年3月31日 +17.44%
- 28億7143万
- 2012年3月31日 -2.82%
- 27億9043万
- 2013年3月31日 +19.78%
- 33億4233万
- 2014年3月31日 -0.6%
- 33億2231万
- 2015年3月31日 +4.37%
- 34億6748万
- 2016年3月31日 -4.43%
- 33億1401万
- 2017年3月31日 +9.14%
- 36億1699万
- 2018年3月31日 +4.38%
- 37億7524万
- 2019年3月31日 +26.93%
- 47億9204万
- 2020年3月31日 -35.05%
- 31億1250万
- 2021年3月31日 +46.51%
- 45億6000万
- 2022年3月31日 -19.39%
- 36億7600万
- 2023年3月31日 -12.98%
- 31億9900万
- 2024年3月31日 -10.35%
- 28億6800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/27 15:44
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 広告宣伝費 3,199百万円 2,868百万円 業務委託費 820 831 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- こうしたなか、当連結会計年度の営業収益は、対前年同期631百万円の増加となる52,986百万円(前年同期比1.2%増)となり、当社グループの過去最高値を更新いたしました。これは、小・中学生部門がヒューマレッジ(木村塾等)の加入などにより1,641百万円の増加となったことに加え、ビジネススクール部門が企業向けIT・DX講座の大口受注により483百万円の増加となったことによるものであります。高校生部門では、前期末募集期の入学者数減少と夏期の生徒募集において高校1年生、高校2年生の入学者数が伸び悩んだことから1,602百万円の減収となりましたが、2024年度の新年度生募集においては、前年を上回って推移しております。2024/06/27 15:44
費用面では、ヒューマレッジの加入による増加のほか、新規校舎に係る物件費や賃金ベースアップに伴う人件費、全国統一小学生テストのTV広告に伴う費用などに加え、コロナ禍で中止していた合宿やセミナー等のイベント再開があり、費用全体で対前年同期1,463百万円の増加となる48,448百万円(前年同期比3.1%増)となりました。他方、その他の経費においては、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進める一方、臨時従業員人件費や広告宣伝費をはじめとした費用対効果の検証を通じて、ヒューマレッジ加入による費用増加分以外では、前年を下回る水準に抑えることができました。
この結果、営業利益4,538百万円(前年同期比15.5%減)、経常利益4,323百万円(前年同期比14.8%減)、親会社株主に帰属する当期純利益2,602百万円(前年同期比35.0%減)となりました。