ナガセ(9733)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 高校生部門の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 62億8233万
- 2013年6月30日 -95.41%
- 2億8846万
- 2013年9月30日 +508.59%
- 17億5557万
- 2013年12月31日 +205.67%
- 53億6624万
- 2014年3月31日 +37.91%
- 74億36万
- 2014年6月30日 -97.22%
- 2億552万
- 2014年9月30日 +531.88%
- 12億9867万
- 2014年12月31日 +262.28%
- 47億479万
- 2015年3月31日 +39.49%
- 65億6252万
- 2015年6月30日 -96.22%
- 2億4837万
- 2015年9月30日 +619.8%
- 17億8778万
- 2015年12月31日 +222.73%
- 57億6976万
- 2016年3月31日 +34.58%
- 77億6492万
- 2016年6月30日
- -3億3878万
- 2016年9月30日
- 9億807万
- 2016年12月31日 +405.64%
- 45億9164万
- 2017年3月31日 +38.16%
- 63億4363万
- 2017年6月30日
- -5413万
- 2017年9月30日
- 6億3867万
- 2017年12月31日 +617.25%
- 45億8089万
- 2018年3月31日 +26.49%
- 57億9445万
- 2018年6月30日
- -8億8703万
- 2018年9月30日
- 1億6916万
- 2018年12月31日 +999.99%
- 30億6835万
- 2019年3月31日 +24.1%
- 38億782万
- 2019年6月30日 -88.65%
- 4億3230万
- 2019年9月30日 +329.72%
- 18億5768万
- 2019年12月31日 +133.79%
- 43億4309万
- 2020年3月31日 +26.13%
- 54億7799万
- 2020年6月30日 -88.8%
- 6億1362万
- 2020年9月30日 +176.92%
- 16億9924万
- 2020年12月31日 +197.52%
- 50億5554万
- 2021年3月31日 +37.95%
- 69億7400万
- 2021年6月30日 -82.79%
- 12億
- 2021年9月30日 +153.42%
- 30億4100万
- 2021年12月31日 +89.67%
- 57億6800万
- 2022年3月31日 +23.09%
- 71億
- 2022年6月30日 -84.39%
- 11億800万
- 2022年9月30日 +150.36%
- 27億7400万
- 2022年12月31日 +98.99%
- 55億2000万
- 2023年3月31日 +2.88%
- 56億7900万
- 2023年6月30日 -91.48%
- 4億8400万
- 2023年9月30日 +250%
- 16億9400万
- 2023年12月31日 +130.87%
- 39億1100万
- 2024年3月31日 +5.86%
- 41億4000万
- 2024年9月30日 -58.45%
- 17億2000万
- 2025年3月31日 +171.57%
- 46億7100万
- 2025年9月30日 -45.73%
- 25億3500万
- 2026年3月31日 +126.71%
- 57億4700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループでは、幼児から成人までの一貫した教育体系の構築に向け、主として教育対象別に包括的な方針を決定し、これに基づき事業本部等を設置し、国内、国外の事業展開の推進を図っております。2026/06/25 15:00
したがって、対象生徒層や、提供する教育内容に基づき、「高校生部門」「小・中学生部門」「スポーツ事業部門」「ビジネススクール部門」の4つを報告セグメントとしております。
「高校生部門」においては、東進ハイスクール、東進衛星予備校、早稲田塾等で、主に高校生を対象とした教育事業を行っております。 - #2 事業の内容
- なお、次の部門は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。2026/06/25 15:00
① 高校生部門は、東進ハイスクール、東進衛星予備校、早稲田塾等で、主に高校生を対象とした教育事業を行っております。主な関係会社は、当社、㈱東進四国、㈱東進育英舎、㈱早稲田塾及び㈱ヒューマレッジであります。
② 小・中学生部門は、四谷大塚、木村塾、東進四国、東進育英舎等で、主に小学生、中学生を対象とした教育事業を行っております。主な関係会社は、当社、㈱四谷大塚、㈱四谷大塚出版、㈱四大印刷、㈱東進四国、㈱東進育英舎及び㈱ヒューマレッジであります。 - #3 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2026/06/25 15:00
(注)1.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマーを含む。)は、年間の平均人員を ( )外数で記載しております。2026年3月31日現在 セグメントの名称 従業員数(人) 高校生部門 455 (5,938) 小・中学生部門 380 (777)
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 営戦略等2026/06/25 15:00
当社グループは「教育の機会均等」を掲げ、「独立自尊の社会・世界に貢献する人財の育成」を教育目標として、新しい教育体系の確立に取り組んでまいりました。主要部門である高校生部門では、東進ハイスクール(直営校)および東進衛星予備校(FC加盟校)のネットワーク、総合型・学校推薦型選抜の分野で独自のノウハウを持つ早稲田塾が、高い合格実績を背景に全国の高校生から支持され、その基盤を拡大しております。さらに、効果的で質の高い教育の実現に向け、教材や教授法の開発・改善・充実に注力し、コンテンツを蓄積するとともに、生徒の学習効果測定においても、全国模試の充実など着実に成果をあげております。また小・中学生部門では、中学受験で培った高い評価と、全国の有力塾を結ぶネットワークを有する四谷大塚が、またスポーツ事業部門では、多くのオリンピック選手を輩出するイトマンスイミングスクールが、それぞれ中核として幼児から社会人までを結び、有機的に展開しております。
今後も既存部門で引き続き質の高い教育サービスを提供するとともに、国際化の進展や情報技術の普及向上に対応した新しい教育事業や、M&Aによる企業グループとしての総合力強化にも精力的に取り組み、全体としてのシナジー効果を高め、より優れた教育の開発、提供に努めてまいります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- スイミング・フィットネス業界では、プールの老朽化を背景とした小・中学校の水泳授業の民間委託増加、健康寿命延伸を目的としたシニア層の運動への関心の高まりなどを受けた新たな需要が生まれてきており、民間企業の担う役割は一層大きくなっています。2026/06/25 15:00
このような環境の下、当社グループは、人財育成企業として、「独立自尊の社会・世界に貢献する人財の育成」という教育理念をグループ全体が共有し、その実現に取り組んでおります。「心・知・体」の教育を総合的に行える体制の構築を目指し、高校生部門(東進ハイスクール、東進衛星予備校、早稲田塾等)、小・中学生部門(四谷大塚、木村塾等)、スポーツ事業部門(イトマンスイミングスクール、イトマンスポーツスクエア等)を中心に、各部門が提供するコンテンツの充実や教育指導方法の深化、受講環境の整備などを進めております。
高校生部門では、AIを活用した受験生対象の「志望校別単元ジャンル演習講座」「第一志望校対策演習講座」、高校2年生対象の「個人別定石問題演習講座」、高校1年生対象の「個人別基礎定着演習講座」の進化に加え、模試のラインナップのさらなる拡充を実施、日本最多の12大学のべ69回の『大学別模試』を設置するなど、合格に直結する得点力強化への取り組みを強力に推進した結果、今春の大学入試において、東京大学現役合格者数が当社史上最高の906名となったほか、旧七帝大、国公立大医学部、早稲田、慶應など難関大学に多くの合格者を送り出すことができました。さらに、新規校舎として「東進ハイスクール勝どき駅上校」を2025年7月に開校したほか、生徒数の増加に対応したよりよい学習環境の整備のため、2025年4月に東進ハイスクール下北沢校、2025年5月に東進ハイスクール市ヶ谷校、2026年1月に東進ハイスクール川越校をそれぞれ新校舎に移転しております。 - #6 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資の内訳は、次のとおりであります。2026/06/25 15:00
(注)上記の設備投資額には、ソフトウエア、長期前払費用、敷金及び保証金が含まれております。セグメントの名称 当連結会計年度 前年同期比(%) 高校生部門(百万円) 2,141 115.9 小・中学生部門(百万円) 414 145.6
高校生部門では、受講管理システムや新規講座の開発に加え、東進ハイスクール勝どき駅上校の新規開校、既存校舎の移転など2,141百万円の設備投資を実施いたしました。