純資産
連結
- 2024年3月31日
- 287億6600万
- 2025年3月31日 +8.36%
- 311億7200万
- 2026年3月31日 +18.52%
- 369億4600万
個別
- 2024年3月31日
- 238億6400万
- 2025年3月31日 +12.84%
- 269億2900万
- 2026年3月31日 +20.29%
- 323億9200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② 棚卸資産
当社及び連結子会社共、先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。一部の連結子会社は、総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/25 15:00 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当期の財政状態の概況は、次のとおりであります。2026/06/25 15:00
当連結会計年度末における財政状態は、前連結会計年度末に比べ総資産が7,775百万円増加し、97,882百万円に、純資産が5,773百万円増加して、36,946百万円となっております。
総資産の増加は、流動資産の増加1,487百万円、および固定資産の増加6,288百万円が主な要因であります。流動資産の増加は、期末の生徒募集が前年を上回って推移したことにより、現金及び預金が2,279百万円増加したことなどによるものであります。固定資産の増加は、投資有価証券の期末評価を主因とする増加6,056百万円があったことなどによるものであります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2026/06/25 15:00
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 市場価格のない株式等以外のもの2026/06/25 15:00
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/25 15:00
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 1,184.10円 1,403.40円 1株当たり当期純利益 74.33円 151.31円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。