トーカイ（9729）の建物及び構築物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 73億7500万
2009年3月31日 +25.02%: 92億2000万
2010年3月31日 +7.54%: 99億1500万
2010年12月31日 -3.15%: 96億300万
2011年3月31日 -0.58%: 95億4700万
2011年6月30日 -0.86%: 94億6500万
2011年9月30日 -1.2%: 93億5100万
2011年12月31日 -0.07%: 93億4400万
2012年3月31日 +1.23%: 94億5900万
2012年6月30日 +0.04%: 94億6300万
2012年9月30日 +11.95%: 105億9400万
2012年12月31日 -1.32%: 104億5400万
2013年3月31日 -1.38%: 103億1000万
2013年6月30日 +2.96%: 106億1500万
2013年9月30日 -1.22%: 104億8600万
2013年12月31日 -0.44%: 104億4000万
2014年3月31日 -3.36%: 100億8900万
2014年6月30日 -0.83%: 100億500万
2014年9月30日 -1.63%: 98億4200万
2014年12月31日 +0.79%: 99億2000万
2015年3月31日 +0.02%: 99億2200万
2015年6月30日 -1.27%: 97億9600万
2015年9月30日 -1.04%: 96億9400万
2015年12月31日 -1.22%: 95億7600万
2016年3月31日 +18.91%: 113億8700万
2016年6月30日 -0.56%: 113億2300万
2016年9月30日 -1.06%: 112億300万
2016年12月31日 -1.32%: 110億5500万
2017年3月31日 +10.69%: 122億3700万
2017年6月30日 -0.83%: 121億3500万
2017年9月30日 -1.02%: 120億1100万
2017年12月31日 +6.98%: 128億4900万
2018年3月31日 -1.22%: 126億9200万
2018年6月30日 -1.75%: 124億7000万
2018年9月30日 -1.25%: 123億1400万
2018年12月31日 -1.68%: 121億700万
2019年3月31日 -1%: 119億8600万
2019年6月30日 -1.13%: 118億5100万
2019年9月30日 -0.62%: 117億7700万
2019年12月31日 -1.38%: 116億1500万
2020年3月31日 -1.12%: 114億8500万
2020年6月30日 -0.51%: 114億2600万
2020年9月30日 -0.53%: 113億6600万
2020年12月31日 -1.48%: 111億9800万
2021年3月31日 -1.79%: 109億9700万
2021年6月30日 -1.03%: 108億8400万
2021年9月30日 -1.14%: 107億6000万
2021年12月31日 -0.24%: 107億3400万
2022年3月31日 -1.39%: 105億8500万
2022年6月30日 +0.02%: 105億8700万
2022年9月30日 -1.58%: 104億2000万
2022年12月31日 -1.66%: 102億4700万
2023年3月31日 -1.91%: 100億5100万
2023年6月30日 -0.42%: 100億900万
2023年9月30日 -1.3%: 98億7900万
2023年12月31日 +42.96%: 141億2300万
2024年3月31日 +3.6%: 146億3100万
2024年6月30日 -0.59%: 145億4500万
2024年9月30日 +5.13%: 152億9100万
2024年12月31日 +2.66%: 156億9800万
2025年3月31日 -0.36%: 156億4100万
2025年9月30日 -1.96%: 153億3500万
2025年12月31日 ±0%: 153億3500万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: ① 資産
当第3四半期連結会計期間末の資産合計は、前連結会計年度末の110,785百万円から3,270百万円増加し、114,056百万円となりました。これは、現金及び預金が6,457百万円、建設仮勘定(有形固定資産「その他」)が2,457百万円減少したものの、建物及び構築物が4,072百万円、受取手形及び売掛金が2,246百万円、機械装置及び運搬具が2,060百万円、投資有価証券が1,694百万円、棚卸資産が1,039百万円、土地が722百万円増加したことが主な要因となっております。
② 負債
2024/02/13 11:06