- 9729
- 2026/09/01
- 時価
- 840億円
- PER 予
- 12.82倍
- 2010年以降
- 4.53-21.85倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.93倍
- 2010年以降
- 0.55-1.67倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.15%
- ROE 予
- 7.24%
- ROA 予
- 5.25%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
2 オペレーティング・リース取引(借主側)
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
(単位:百万円)
2017/06/30 10:59前連結会計年度
(平成28年3月31日)当連結会計年度
(平成29年3月31日)1年内 58 55 1年超 420 371 合計 478 426 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2017/06/30 10:59
前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 11 8 減価償却費 416 486 - #3 売上原価明細書(連結)
- (注)※1 主な内訳は、次のとおりであります。2017/06/30 10:59
項目 前事業年度(百万円) 当事業年度(百万円) 工場消耗品費 437 391 減価償却費 1,578 1,685 - #4 業績等の概要
- 当連結会計年度における営業活動により得られた資金は、94億98百万円(前年同期比13億28百万円増、16.3%増)となりました。2017/06/30 10:59
この主な要因は、税金等調整前当期純利益(76億23百万円)、減価償却費(32億77百万円)、売上債権の減少(6億99百万円)による資金増加要因が、たな卸資産の増加(7億6百万円)、法人税等の支払(25億25百万円)による資金減少要因を上回ったことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)