訂正有価証券報告書-第45期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
平成19年3月31日以前に取得したものについては旧定率法を、平成19年4月1日以降に取得したものについては定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日から平成19年3月31日の間に取得した建物(附属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
その他 2～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
定額法を採用しております。