有価証券報告書-第49期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において区別掲記しておりました、流動資産の「未収入金」は、当事業年度において金額的重要性が乏しくなったため「その他」に含めて記載しております。また、投資その他の資産の「長期前払費用」及び「会員権」は、当事業年度において金額的重要性が乏しくなったため「その他」に含めて記載しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、流動資産の「未収入金」14,227千円は、「その他」として、投資その他の資産の「長期前払費用」418千円及び「会員権」1,100千円は「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において区分掲記しておりました営業外費用の「レンタル解約損」は、当事業年度において営業外費用の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて記載しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「レンタル解約損」473千円は、「その他」として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において区別掲記しておりました、流動資産の「未収入金」は、当事業年度において金額的重要性が乏しくなったため「その他」に含めて記載しております。また、投資その他の資産の「長期前払費用」及び「会員権」は、当事業年度において金額的重要性が乏しくなったため「その他」に含めて記載しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、流動資産の「未収入金」14,227千円は、「その他」として、投資その他の資産の「長期前払費用」418千円及び「会員権」1,100千円は「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において区分掲記しておりました営業外費用の「レンタル解約損」は、当事業年度において営業外費用の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて記載しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「レンタル解約損」473千円は、「その他」として組み替えております。