- 9698
- 2026/09/25
- 時価
- 109億円
- PER 予
- 11.96倍
- 2010年以降
- 赤字-84.98倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.34倍
- 2010年以降
- 0.3-2.91倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.39%
- ROE 予
- 11.21%
- ROA 予
- 8.18%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
クレオ(9698)の研究開発費の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2022年3月31日
- 3300万
- 2023年3月31日 -24.24%
- 2500万
- 2024年3月31日 -24%
- 1900万
- 2025年3月31日 -5.26%
- 1800万
- 2026年3月31日 ±0%
- 1800万
個別
- 2008年3月31日
- 1800万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額2026/06/22 15:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 研究開発費 18百万円 18百万円 - #2 研究開発活動
- 当社グループでは、持続的な成長を支える中長期的な施策として、社会課題の解決へ向けた新たな事業の創出に取り組みました。2026/06/22 15:41
当連結会計年度における研究開発費は、18百万円であり、主な研究開発の内容は以下のとおりであります。
①産業保健分野において、ウェルビーイングの向上を促す支援サービスの企画及び検証を推進 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 当社においては、「固定資産の減損に係る会計基準」(企業会計審議会 2002年8月9日)及び「研究開発費等に係る会計基準」(企業会計審議会 1998年3月13日)に基づき、減損処理の要否を検討しております。2026/06/22 15:41
減損処理の要否の検討にあたり、割引前将来キャッシュ・フローの見積りには、重要な不確実性が含まれると判断しております。減損損失の判定を行う事業単位において、損益状況の悪化や事業内容の変化によって減損処理が必要となる状況が生じた場合には、減損損失の計上が必要となる可能性があります。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 当社グループにおいては、「固定資産の減損に係る会計基準」(企業会計審議会 2002年8月9日)及び「研究開発費等に係る会計基準」(企業会計審議会 1998年3月13日)に基づき、減損処理の要否を検討しております。2026/06/22 15:41
減損処理の要否の検討にあたり、割引前将来キャッシュ・フローの見積りには、重要な不確実性が含まれると判断しております。減損損失の判定を行う事業単位において、損益状況の悪化や事業内容の変化によって減損処理が必要となる状況が生じた場合には、減損損失の計上が必要となる可能性があります。