商品

有報情報

#1 コーポレート・ガバナンスの状況（連結）

⑫ 当社グループの財務報告の信頼性を確保するための体制
ⅰ)金融商品取引法の定めに従って、財務報告に係る内部統制が有効かつ適切に行われる体制の整備、運用、評価を継続的に行い、財務報告の信頼性と適正性を確保する。
3 リスク管理体制の整備の状況

2016/04/20 12:27

#2 対処すべき課題（連結）

③ 製品・サービスの創出
積極的な商品開発投資により、継続的な成長を可能とする製品やサービスの創出
④ 働きやすい会社の実現

2016/04/20 12:27

#3 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(平成28年1月31日)	提出日現在発行数(株)(平成28年4月20日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	18,800,000	18,800,000	東京証券取引所(市場第一部)	単元株式数は100株であります。
計	18,800,000	18,800,000	―	―

2016/04/20 12:27

#4 資産の評価基準及び評価方法

産の評価基準および評価方法
(1) 有価証券の評価基準および評価方法
売買目的有価証券
時価法(売却原価は、移動平均法により算定)
子会社株式および関連会社株式
移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2) たな卸資産の評価基準および評価方法
商品・貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2016/04/20 12:27

#5 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

価証券
売買目的有価証券
時価法(売却原価は、移動平均法により算定)
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② たな卸資産
商品・貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2016/04/20 12:27

#6 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1 金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針

2016/04/20 12:27