東洋テック（9686）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 618万
2010年9月30日: -2098万
2010年12月31日: 8135万
2011年3月31日 +616.42%: 5億8282万
2011年6月30日 -82.91%: 9959万
2011年9月30日 +185.38%: 2億8422万
2011年12月31日 +117.02%: 6億1681万
2012年3月31日 +16.28%: 7億1721万
2012年6月30日 -94.98%: 3600万
2012年9月30日: -3876万
2012年12月31日: 1億5395万
2013年3月31日 +241.55%: 5億2583万
2013年6月30日 -78.84%: 1億1128万
2013年9月30日 +324.35%: 4億7224万
2013年12月31日 +40.88%: 6億6531万
2014年3月31日 +11.91%: 7億4451万
2014年6月30日 -72.84%: 2億219万
2014年9月30日 +56.86%: 3億1716万
2014年12月31日 +81.63%: 5億7605万
2015年3月31日 +72.8%: 9億9544万
2015年6月30日 -57.12%: 4億2682万
2015年9月30日 -18%: 3億5001万
2015年12月31日 -79.53%: 7165万
2016年3月31日: -6291万
2016年6月30日 -12.46%: -7074万
2016年9月30日: 1億3754万
2016年12月31日 +193.86%: 4億420万
2017年3月31日 +37.92%: 5億5747万
2017年6月30日 -37.52%: 3億4831万
2017年9月30日 +118.52%: 7億6114万
2017年12月31日 +41.9%: 10億8002万
2018年3月31日 +15.54%: 12億4788万
2018年6月30日 -52.4%: 5億9395万
2018年9月30日 +22.33%: 7億2658万
2018年12月31日 -46.93%: 3億8562万
2019年3月31日 +87.41%: 7億2267万
2019年6月30日 -74.9%: 1億8138万
2019年9月30日 +263.59%: 6億5951万
2019年12月31日 +82.01%: 12億35万
2020年3月31日 -63.56%: 4億3746万
2020年6月30日 -28.73%: 3億1176万
2020年9月30日 +56.37%: 4億8750万
2020年12月31日 +45.15%: 7億760万
2021年3月31日 +60.22%: 11億3370万
2021年6月30日 -99.72%: 320万
2021年9月30日 +999.99%: 2億1401万
2021年12月31日: -4489万
2022年3月31日 -999.99%: -9億2318万
2022年6月30日: -72万
2022年9月30日: 2億5824万
2022年12月31日 +116.92%: 5億6018万
2023年3月31日 +44.58%: 8億994万
2023年6月30日 -74.54%: 2億624万
2023年9月30日 +79.55%: 3億7032万
2023年12月31日 +36.61%: 5億587万
2024年3月31日 +96.21%: 9億9256万
2024年6月30日 -82.86%: 1億7008万
2024年9月30日 +28.84%: 2億1914万
2024年12月31日 +97.1%: 4億3193万
2025年3月31日 +67.31%: 7億2266万
2025年6月30日 +4.38%: 7億5432万
2025年9月30日 +111.4%: 15億9464万
2025年12月31日 +33.02%: 21億2115万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 10:20
#2 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）: 8.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書及び包括利益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法
金額的重要性が乏しいため、記載を省略しております。
2025/06/20 10:20
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による当連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 10:20