建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
②無形固定資産

2014/06/30 11:01

#2 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
投資有価証券	99,730	304,003
建物	411,712	394,915
土地	712,155	711,247

上記の対応債務は次のとおりであります。

2014/06/30 11:01

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備除く)については、定額法によっております。
(主な耐用年数)
建物及び構築物 6～50年
② 無形固定資産
定額法によっております。
(主な耐用年数)
市場販売目的ソフトウエア
販売可能な見込有効年数(3年)
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)2014/06/30 11:01