建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
(2)無形固定資産

2015/06/29 14:34

#2 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
投資有価証券	304,003	503,507
建物	394,915	380,623
土地	711,247	796,217

上記の対応債務は次のとおりであります。

2015/06/29 14:34

#3 重要な後発事象、連結財務諸表（連結）

②引渡日 平成27年5月29日
③内容 土地および建物 共同住宅(マンション)
神奈川県川崎市中原区

2015/06/29 14:34

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、市場販売目的ソフトウエアについては、販売可能な見込有効年数(3年)に基づいており、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/29 14:34