- 9685
- 2026/10/02
- 時価
- 29億円
- PER 予
- 6.57倍
- 2010年以降
- 赤字-122.99倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.56倍
- 2010年以降
- 0.46-2.57倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.72%
- ROE 予
- 8.54%
- ROA 予
- 5.11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法によっております。2024/06/25 12:07
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- ※3 担保に供している資産2024/06/25 12:07
上記の対応債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 554,360千円 606,202千円 機械装置 426,246 370,692
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は31億36百万円となり、3億62百万円増加いたしました。これは主に現金及び預金が3億円増加したことによるものであります。2024/06/25 12:07
固定資産は45億81百万円となり、5億84百万円増加いたしました。これは主に有形固定資産の建物及び構築物(純額)が59百万円、土地が1億43百万円、投資その他の資産の投資有価証券が4億32百万円増加したこと等によるものであります。
なお、建物及び構築物並びに土地の増加は、不動産事業において、グループ各社の社員寮としても利用する賃貸用物件を取得したことによるものでありますが、土地につきましては遊休地の再評価による減損損失35百万円も発生しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2024/06/25 12:07
定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。