DTS(9682)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 32億9822万
- 2009年3月31日 -4.57%
- 31億4750万
- 2010年3月31日 -7.05%
- 29億2560万
- 2011年3月31日 -17.4%
- 24億1655万
- 2012年3月31日 -26.23%
- 17億8262万
- 2013年3月31日 -30.85%
- 12億3262万
- 2014年3月31日 -28.07%
- 8億8667万
- 2015年3月31日 -14.22%
- 7億6056万
- 2016年3月31日 -21.48%
- 5億9720万
- 2017年3月31日 -25.25%
- 4億4638万
- 2018年3月31日 -6.71%
- 4億1644万
- 2019年3月31日 +49.55%
- 6億2277万
- 2020年3月31日 +30.49%
- 8億1264万
- 2021年3月31日 -8.14%
- 7億4651万
- 2022年3月31日 -11.62%
- 6億5976万
- 2023年3月31日 +9.89%
- 7億2500万
- 2024年3月31日 +5.24%
- 7億6300万
- 2025年3月31日 +17.96%
- 9億
- 2026年3月31日 -2%
- 8億8200万
個別
- 2008年3月31日
- 31億6759万
- 2009年3月31日 -4.41%
- 30億2799万
- 2010年3月31日 +0.66%
- 30億4806万
- 2011年3月31日 -15.58%
- 25億7331万
- 2012年3月31日 -25.45%
- 19億1852万
- 2013年3月31日 -31.65%
- 13億1121万
- 2014年3月31日 -32.92%
- 8億7958万
- 2015年3月31日 -22.55%
- 6億8122万
- 2016年3月31日 -24.59%
- 5億1369万
- 2017年3月31日 -30.2%
- 3億5854万
- 2018年3月31日 -25.82%
- 2億6597万
- 2019年3月31日 +94.92%
- 5億1843万
- 2020年3月31日 +21.65%
- 6億3067万
- 2021年3月31日 -3.36%
- 6億947万
- 2022年3月31日 -9.63%
- 5億5075万
- 2023年3月31日 -1.95%
- 5億4000万
- 2024年3月31日 +30.56%
- 7億500万
- 2025年3月31日 +20.57%
- 8億5000万
- 2026年3月31日 -21.29%
- 6億6900万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。2025/06/24 16:51
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 無形固定資産 その他(ソフトウエア他) 0 〃 0 〃 計 1 〃 24 〃 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。2025/06/24 16:51
3 当期減少額のうち主なものは、次のとおりです。建物 既存事務所に係る資産除去債務 21 百万円 什器備品等の購入 22 百万円 ソフトウエア 自社利用目的に係るソフトウェアの取得 177 百万円 市場販売目的に係るソフトウェアの開発 314 百万円
なお、「当期減少額」の()内は内数で、減損損失の計上額です。建物 事務所退去に伴う資産除去債務等の除却 125 百万円 工具、器具及び備品 事務所退去に伴うネットワーク機器等の除却 63 百万円 ソフトウエア 自社利用目的に係るソフトウェアの除却 11 百万円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/24 16:51
当社グループは、原則として、会社を基本単位として資産のグルーピングを行っています。場所 用途 種類 減損損失(百万円) その他有形固定資産 5 ソフトウエア 169 Partners Information Technology, Inc.(米国・カリフォルニア州) - のれん 1,007
当社の連結子会社であるNelito Systems Private Limitedの業績が当初予定していた事業計画を下回ったことから、事業計画を保守的に見直しした結果、同社の有形固定資産およびソフトウエアの帳簿価額を回収可能価額まで減額することとしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めない資産については回収可能価額を零として評価しています。