建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
レンタル用資産は定額法、その他の資産は定率法
ただし、定期借地権契約による借地上の建物については、耐用年数を定期借地権の残存期間、残存価額を零とした定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
レンタル用資産 2～15年
建物 2～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年10月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 長期前払費用
定額法2016/01/28 10:59

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年11月1日至 平成26年10月31日)	当連結会計年度(自 平成26年11月1日至 平成27年10月31日)
建物及び構築物	2百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	5百万円	9百万円

2016/01/28 10:59

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年11月1日至 平成26年10月31日)	当連結会計年度(自 平成26年11月1日至 平成27年10月31日)
レンタル用資産	42百万円	40百万円
建物及び構築物	44百万円	107百万円
機械装置及び運搬具	4百万円	3百万円

2016/01/28 10:59

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

資産の種類	摘要	台数(台)	金額(百万円)
その他	158	171
建物	東京小型機械センター	-	309
	羽田営業所	-	251
	三郷営業所	-	239

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2016/01/28 10:59

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
レンタル用資産は定額法(一部の連結子会社については定率法)、その他の資産は定率法を採用しております。ただし、定期借地権契約による借地上の建物については、耐用年数を定期借地権の残存期間、残存価額を零とした定額法によっております。なお、一部の連結子会社については、平成10年4月1日以降取得した建設附属設備を除く建物については定額法を採用しております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
レンタル用資産 2年～15年
建物及び構築物 2年～60年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年10月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/01/28 10:59