構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び貸与資産のうち貸与ハウス並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法により償却しております。
なお、主要な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/19 15:49

#2 固定資産処分損の注記

※2 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
貸与資産除却損	0百万円		1百万円
建物及び構築物除却損	20		49
土地	-		53

2018/06/19 15:49

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	1百万円		-百万円
土地	-		59

2018/06/19 15:49

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び貸与資産のうち貸与ハウス並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法により償却しております。
なお、主要な耐用年数は次のとおりであります。

2018/06/19 15:49