建物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 10億4049万
- 2009年3月31日 +0.81%
- 10億4889万
- 2010年3月31日 -26.91%
- 7億6663万
- 2011年3月31日 +33.78%
- 10億2562万
- 2012年3月31日 +2.9%
- 10億5541万
- 2013年3月31日 +3.9%
- 10億9661万
- 2014年3月31日 +0.11%
- 10億9779万
個別
- 2008年3月31日
- 10億2474万
- 2009年3月31日 +1.05%
- 10億3554万
- 2010年3月31日 -25.97%
- 7億6663万
- 2011年3月31日 +33.76%
- 10億2547万
- 2012年3月31日 +2.91%
- 10億5526万
- 2013年3月31日 +3.9%
- 10億9645万
- 2014年3月31日 -54.57%
- 4億9815万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~50年
工具、器具及び備品 3~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
市場販売目的のソフトウエア
見込販売期間(3年以内)における見込販売数量に基づく償却額と、販売可能な残存販売期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他の無形固定資産
定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。2014/06/25 9:20 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2014/06/25 9:20
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物 736千円 -千円 工具、器具及び備品 1,697 106 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2014/06/25 9:20
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物 316,740千円 305,935千円 土地 700,675 700,675
- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2014/06/25 9:20
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。