コムテック(9657)のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 3億9492万
- 2010年3月31日 -1.99%
- 3億8708万
- 2010年12月31日 +2.29%
- 3億9596万
- 2011年3月31日 -5.83%
- 3億7286万
- 2011年6月30日 -8.5%
- 3億4117万
- 2011年9月30日 -9.47%
- 3億885万
- 2011年12月31日 -9.53%
- 2億7941万
- 2012年3月31日 -22.29%
- 2億1712万
- 2012年6月30日 -5.17%
- 2億588万
- 2012年9月30日 -5.17%
- 1億9523万
- 2012年12月31日 -13.71%
- 1億6846万
- 2013年3月31日 -14.74%
- 1億4362万
- 2013年6月30日 +9.29%
- 1億5696万
- 2013年9月30日 -28.83%
- 1億1171万
- 2013年12月31日 -11.49%
- 9888万
- 2014年3月31日 -7.22%
- 9174万
- 2014年6月30日 -10.66%
- 8196万
- 2014年9月30日 +3.09%
- 8449万
- 2014年12月31日 -10.55%
- 7557万
個別
- 2009年3月31日
- 2億5798万
- 2010年3月31日 -21.45%
- 2億264万
- 2011年3月31日 +25.35%
- 2億5401万
- 2012年3月31日 -35.75%
- 1億6320万
- 2013年3月31日 -38.54%
- 1億31万
- 2014年3月31日 -14.33%
- 8593万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2014/06/25 9:20
主として、セキュリティ対策用ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2014/06/25 9:20
市場販売目的のソフトウエア
見込販売期間(3年以内)における見込販売数量に基づく償却額と、販売可能な残存販売期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2014/06/25 9:20
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 工具、器具及び備品 1,697 106 ソフトウエア 100 - その他 - 246 - #4 売上原価明細書(連結)
- ※2 他勘定振替高の内訳は、つぎのとおりであります。2014/06/25 9:20
【マーケティングサポートサービス原価明細書】前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) ソフトウエア仮勘定(千円) 18,045 3,739 合計(千円) 18,045 3,739
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエアの増加額は、主に営業支援システムの社内開発によるものであります。2014/06/25 9:20
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2014/06/25 9:20
当企業グループは、原則として、事業用資産については法人単位を基準としてグルーピングしており、処分予定資産及び遊休資産は個別物件単位でグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 東京都他 販売権 のれん 19,494 神奈川県 事業用資産 ソフトウエア 12,396 東京都他 販売権 のれん 8,000 東京都(㈱シンカ) 事業用資産 ソフトウエア 6,957
当連結会計年度において、将来の収益を見込めなくなったカード発行システム等の販売権、業務移管に伴って今後の使用が見込まれなくなったデータエントリー関係のソフトウエア、期中に販売代理店契約を解除した勤怠管理システムの販売権、㈱シンカの将来の収益を見込めなくなった採用支援のソフトウエアについて、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ロ 無形固定資産(リース資産を除く)2014/06/25 9:20
市場販売目的のソフトウエア
見込販売期間(3年以内)における見込販売数量に基づく償却額と、販売可能な残存販売期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。