ソフトウエア
個別
- 2023年3月31日
- 10億900万
- 2024年3月31日 -5.85%
- 9億5000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2024/06/27 15:13
ソフトウエアです。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。)
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年~50年
その他 3年~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいています。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2024/06/27 15:13 - #3 減損損失に関する注記
- 下記のれんを除く資産グループについては収益性が低下した状態が続いており、当事業年度において投資の回収が見込めないと判断したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。のれんについては、当初想定していた収益が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。その内訳は、建物384百万円、工具、器具及び備品31百万円、リース資産30百万円、有形固定資産その他7百万円、のれん173百万円、ソフトウエア3百万円、無形固定資産その他0百万円です。2024/06/27 15:13
のれんを除く資産グループの回収可能価額は使用価値(割引率(税引前)9.0%)と正味売却価額のいずれか高い金額を採用し、のれんの回収可能価額は使用価値(割引率(税引前)9.0%)を採用しています。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 関東地区 医療支社(1支社) 工具、器具及び備品 5 関東地区 介護事業所(25ヶ所) 建物、工具、器具及び備品、ソフトウエア、その他 197 関西地区 介護事業所(13ヶ所) 建物、工具、器具及び備品、リース資産 59 関東地区 保育施設(5ヶ所) 建物、工具、器具及び備品、リース資産、その他 170 関東地区 スマートホスピタル事業(3ヶ所) 建物、工具、器具及び備品、ソフトウエア 12 東海地区 スマートホスピタル事業(1ヶ所) 建物、工具、器具及び備品 11
当事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しています。2024/06/27 15:13
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいています。
ハ リース資産 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2024/06/27 15:13
② セグメント別減損損失前事業年度 当事業年度 のれん 173 1,546 ソフトウエア 3 - 無形固定資産その他 0 -
(単位:百万円) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しています。2024/06/27 15:13
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)リース資産