無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

3 セグメント資産の調整は連結子会社との相殺消去取引であります。
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用とその償却額が含まれております。
当連結会計年度(自 平成29年12月1日 至 平成30年11月30日)

2023/02/22 9:35

#2 セグメント表の脚注（連結）

グメント資産の調整は連結子会社との相殺消去取引であります。
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用とその償却額が含まれております。2023/02/22 9:35

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

器具備品
(ロ)無形固定資産
ソフトウエア

2023/02/22 9:35

#4 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2023/02/22 9:35

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額の主なものは次のとおりです。

リース資産	有形固定資産	OA機器等	26,146千円
	無形固定資産	設計用ソフトウエア等	29,552千円

2023/02/22 9:35

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、平成10年4月1日以降に取得した建物及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2023/02/22 9:35

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、平成10年4月1日以降に取得した建物及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2023/02/22 9:35

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、平成10年4月1日以降に取得した建物及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
市場販売目的のソフトウエアについては、見込有効期間(3年)における見込販売数量に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/02/22 9:35