建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、1998年4月1日以降に取得した建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
市場販売目的のソフトウエアについては、見込有効期間(3年)における見込販売数量に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/03/17 12:37

#2 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保提供資産

	前連結会計年度(2021年11月30日)	当連結会計年度(2022年11月30日)
預金	237,259千円	237,260千円
建物	125,123千円	115,077千円
土地	525,942千円	525,942千円

上記に対応する債務

2023/03/17 12:37

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
なお、1998年4月1日以降に取得した建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)

2023/03/17 12:37

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
なお、1998年4月1日以降に取得した建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2023/03/17 12:37