三協フロンテア(9639)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 8億1119万
- 2016年6月30日 +360.96%
- 37億3927万
- 2016年9月30日 +21.79%
- 45億5405万
- 2016年12月31日 +25.86%
- 57億3167万
- 2017年3月31日 -9.36%
- 51億9497万
- 2017年6月30日 -2.31%
- 50億7500万
- 2017年9月30日 +17.79%
- 59億7800万
- 2017年12月31日 +7.58%
- 64億3100万
- 2018年3月31日 +1.07%
- 65億
- 2018年6月30日 +0.85%
- 65億5500万
- 2018年9月30日 +0.69%
- 66億
- 2018年12月31日 +1.89%
- 67億2500万
- 2019年3月31日 +4.16%
- 70億500万
- 2019年6月30日 +3.41%
- 72億4400万
- 2019年9月30日 -18.44%
- 59億800万
- 2019年12月31日 +28.1%
- 75億6800万
- 2020年3月31日 -11.18%
- 67億2200万
- 2020年6月30日 -0.61%
- 66億8100万
- 2020年9月30日 -15.07%
- 56億7400万
- 2020年12月31日 +17.22%
- 66億5100万
- 2021年3月31日 -14.64%
- 56億7700万
- 2021年6月30日 +1.57%
- 57億6600万
- 2021年9月30日 +5.03%
- 60億5600万
- 2021年12月31日 +28.6%
- 77億8800万
- 2022年3月31日 -10.66%
- 69億5800万
- 2022年6月30日 +1.29%
- 70億4800万
- 2022年9月30日 -8.13%
- 64億7500万
- 2022年12月31日 +23.14%
- 79億7300万
- 2023年3月31日 -17.8%
- 65億5400万
- 2023年6月30日 +2.52%
- 67億1900万
- 2023年9月30日 +16.31%
- 78億1500万
- 2023年12月31日 -2.43%
- 76億2500万
- 2024年3月31日 -0.84%
- 75億6100万
- 2024年6月30日 +8.03%
- 81億6800万
- 2024年9月30日 -24.34%
- 61億8000万
- 2024年12月31日 -14.47%
- 52億8600万
- 2025年3月31日 -49.64%
- 26億6200万
- 2025年6月30日 -6.42%
- 24億9100万
- 2025年9月30日 -8.75%
- 22億7300万
- 2025年12月31日 +31.24%
- 29億8300万
- 2026年3月31日 -28.33%
- 21億3800万
個別
- 2016年3月31日
- 8億1119万
- 2017年3月31日 +540.41%
- 51億9497万
- 2018年3月31日 +25.12%
- 65億
- 2019年3月31日 +7.77%
- 70億500万
- 2020年3月31日 -4.04%
- 67億2200万
- 2021年3月31日 -15.55%
- 56億7700万
- 2022年3月31日 +22.56%
- 69億5800万
- 2023年3月31日 -5.81%
- 65億5400万
- 2024年3月31日 +15.36%
- 75億6100万
- 2025年3月31日 -64.79%
- 26億6200万
有報情報
- #1 期末日満期手形の会計処理(連結)
- 連結会計年度末日満期手形の会計処理については、手形交換日をもって決済処理をしております。なお、前連結会計年度の末日が金融機関の休日であったため、次の連結会計年度末日満期手形が連結会計年度末残高に含まれております。2025/06/25 10:40
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 支払手形 50 - 電子記録債務 101 - その他の流動負債 17 - - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券は主として株式であり、市場価格の変動リスクに晒されていますが、定期的に時価や発行体の財務状況等の把握を行っております。2025/06/25 10:40
支払手形、電子記録債務、買掛金、未払金及び未払費用は、そのほとんどが5ヶ月以内の支払期日であります。
借入金及びファイナンス・リース取引に係るリース債務のうち、短期借入金の使途は運転資金であり、長期借入金及びリース債務は主に設備投資に係る資金調達であります。