情報技術開発(9638)の減価償却費 - ソフトウェア開発の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 1億4363万
- 2014年3月31日 -1.89%
- 1億4091万
- 2015年3月31日 -13.01%
- 1億2257万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.セグメント利益の調整額はセグメント間取引消去であります。2015/06/29 10:54
2.セグメント資産及び減価償却費の調整額は、各報告セグメントへ配分していない全社資産及び減価償却費であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産及び減価償却費の調整額は、各報告セグメントへ配分していない全社資産及び減価償却費であります。2015/06/29 10:54
- #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ⅲ 支払リース料、減価償却費相当額及び支払利息相当額2015/06/29 10:54
ⅳ 減価償却費相当額の算定方法前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 支払リース料 7,583千円 6,728千円 減価償却費相当額 7,458千円 6,319千円 支払利息相当額 244千円 196千円 - #4 主要な販売費及び一般管理費
- ※2.主要な販売費及び一般管理費2015/06/29 10:54
前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 退職給付費用 43,394 千円 33,282 千円 減価償却費 32,800 千円 32,018 千円 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 会計方針の変更に記載のとおり、企業結合に関する会計基準等が当連結会計年度の期首から適用できることになったことに伴い、当連結会計年度の期首以後実施される企業結合等について適用し、取得関連費用を発生した連結会計年度の費用として計上する方法に変更しております。2015/06/29 10:54
この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べ、当連結会計年度の「ソフトウェア開発」のセグメント利益が20,402千円減少しております。 - #6 報告セグメントの概要(連結)
- 当社グループは、顧客の情報システムに関する企画構想、コンサルティング、設計からシステム開発、さらにシステム等の管理運営に至るまで一貫したサービスを提供する事業、インターネットデータセンター運営・ホスティングサービス等のインターネット関連事業、組み込みソフトウェアの開発に関する事業、半導体開発に関連した設計・評価・解析に関する事業、FAに関する設計・製造事業を営んでおります。2015/06/29 10:54
したがって、当社グループは、サービスの種類等を基礎とした事業別のセグメントから構成されており、「ソフトウェア開発」、「情報処理サービス」、「エンベデッド・ユビキタス/半導体関連」を報告セグメントとしております。
なお、各報告セグメントのサービスの種類等は以下のとおりであります。 - #7 従業員の状況(連結)
- 平成27年3月31日現在2015/06/29 10:54
(注) 1.従業員数は、当社、当社の子会社でありますTDIシステムサービス㈱、TDIプロダクトソリューション㈱、カゴヤ・ジャパン㈱、㈱ファスト及び大連特迪信息技術開発有限公司の6社合計であり、顧問、嘱託、臨時従業員等は含まれておりません。セグメントの名称 従業員数(人) ソフトウェア開発事業 690 情報処理サービス事業 323
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門の従業員であります。 - #8 業績等の概要
- 「営業活動によるキャッシュ・フロー」は19億61百万円の資金の増加となりました。2015/06/29 10:54
これは主に、法人税等の支払額が4億30百万円、たな卸資産の増加による支出が2億75百万円あったものの、税金等調整前当期純利益が14億13百万円、減価償却費が5億70百万円、売上債権の回収による収入が2億30百万円あったこと等によるものであります。
また、前連結会計年度に比べ65百万円増加しておりますが、主に、たな卸資産の増加による支出が5億41百万円、仕入債務の減少により3億11百万円支出が増加したものの、税金等調整前当期純利益が2億87百万円増加、売上債権の回収による収入が6億57百万円あったこと等によるものであります。