- #1 会計方針に関する事項（連結）
- たな卸資産
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定しております。)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
主な耐用年数は下記のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 3～15年
工具、器具及び備品 3～15年2021/06/28 9:38 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
工具、器具及び備品 3～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2021/06/28 9:38- #3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
有形固定資産 20,871,257千円
無形固定資産 83,179千円
減損損失 74,011千円
2021/06/28 9:38- #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
有形固定資産 22,153,606千円
無形固定資産 155,062千円
減損損失 77,751千円
2021/06/28 9:38- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
工具、器具及び備品 3～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2021/06/28 9:38
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
