構築物
個別
- 2017年9月30日
- 1億3800万
- 2018年9月30日 ±0%
- 1億3800万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2018/12/25 12:56
主として定率法(ただし、2005年10月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、2005年10月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。在外子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~7年
② 無形固定資産
ソフトウェア
社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/12/25 12:56