無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(2) 無形固定資産(リース資産は除く)
ソフトウェア

2020/12/21 11:12

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

たな卸資産
未成業務支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、2005年10月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。在外子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～7年2020/12/21 11:12

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産
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社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。2020/12/21 11:12