#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数
建物 15年～50年
構築物 10年～40年
機械及び装置 2年～ 8年
車両運搬具 3年～ 4年
工具、器具及び備品 4年～ 6年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/02/08 15:05
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数
2021/02/08 15:05
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数
2021/02/08 15:05
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 2年～ 8年
工具、器具及び備品 4年～ 6年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
定額法を採用しております。
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/02/08 15:05