建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
主な資産の耐用年数
建物 15年～50年
構築物 10年～40年
機械及び装置 2年～ 8年
車両運搬具 3年～ 4年
工具、器具及び備品 4年～ 6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法によっております。
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2021/02/08 15:15

#2 固定資産除売却損の注記

※3 固定資産除売却損の内訳

	前事業年度(自 平成26年 1月 1日至 平成26年12月31日)	当事業年度(自 平成27年 1月 1日至 平成27年12月31日)
建物・構築物除却損	3,076千円	13,685千円
機械及び装置除却損	197千円	-千円

2021/02/08 15:15

#3 有形固定資産等明細表（連結）

形固定資産の当期増加額のうち主なものは、次の通りであります。
建物 本社増築費用 983,159千円
2. 無形固定資産の金額が資産総額の100分の1以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び

2021/02/08 15:15

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
主な資産の耐用年数

2021/02/08 15:15