#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/11/29 15:01
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注)1. 有形固定資産の当期増加額のうち、建物は、本社及び賃貸借物件(東京都新宿区西新宿3-9-2、大阪府大阪市北区豊崎2-7-15)の内装工事及び改修工事、車両運搬具は社用車27台の購入、工具、器具及び備品は主に本社及び賃貸借物件(東京都新宿区西新宿3-9-2、大阪府大阪市北区豊崎2-7-15)の事務所改装に伴う備品の購入及びレンタル向け業務用エアコンの購入によるものであります。
2. 無形固定資産の当期増加額のうち、ソフトウェアは主に営業管理システムの改修、財務会計システム及びCADシステムのライセンス取得によるものであります。
2019/11/29 15:01
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
商品・原材料・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
レンタル器具
経済的、機能的な実情を勘案した合理的な耐用年数に基づいた定額法で処理しております。
レンタル器具以外
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/11/29 15:01
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産
商品・原材料・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
レンタル器具
経済的、機能的な実情を勘案した合理的な耐用年数に基づいた定額法で処理しております。
レンタル器具以外
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/11/29 15:01
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/11/29 15:01