- 9612
- 2026/09/01
- 時価
- 142億円
- PER 予
- 5.51倍
- 2009年以降
- 赤字-264.98倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.03倍
- 2009年以降
- 0.48-3.8倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.25%
- ROE 予
- 18.77%
- ROA 予
- 9.99%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2019年12月31日
- 11億4354万
- 2020年12月31日 +0.48%
- 11億4905万
個別
- 2019年12月31日
- 1億5942万
- 2020年12月31日 +39.5%
- 2億2239万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2024/06/14 16:07 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 2. 有形固定資産の当期増加額のうち、建物は、イマス西新宿第二ビル(東京都新宿区西新宿3-9-19)及びItalian Kitchen VANSAN 光が丘IMA店(東京都練馬区光が丘5-1-1)の内装工事及び改修工事、車両運搬具は社用車28台の購入、工具、器具及び備品は主にItalian Kitchen VANSAN 光が丘IMA店(東京都練馬区光が丘5-1-1)の厨房機器、イマス西新宿第二ビル(東京都新宿区西新宿3-9-19)並びにラックオフィス大阪(大阪府大阪市北区豊崎2-7-15)の事務所改装に伴う備品の購入及びレンタル向け業務用エアコン・厨房機器の購入によるものであります。2024/06/14 16:07
3. 無形固定資産の当期増加額のうち、ソフトウェアは主に営業管理・原価管理システムの改修及びCADシステムのライセンス取得によるものであります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、153億8千2百万円と前連結会計年度末に比べ82億5千5百万円の減少となりました。これは、短期・長期借入金や社債といった有利子負債を返済・償還したことにより現金及び預金が減少したことの他、2020年第4四半期の売上の減少による売上債権の減少、仕掛品の減少が主な要因であります。2024/06/14 16:07
固定資産は、106億9千万円と前連結会計年度末に比べ2千万円の減少となりました。これは、本社及び支店営業所の改装等による有形固定資産及び社内システムへの投資による無形固定資産が増加したものの、長期売掛金の回収による減少、投資有価証券の売却及び評価替えによる減少が主な要因であります。
(負債の部) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
商品・原材料・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
レンタル器具
経済的、機能的な実情を勘案した合理的な耐用年数に基づいた定額法で処理しております。
レンタル器具以外
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2024/06/14 16:07 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産
商品・原材料・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
レンタル器具
経済的、機能的な実情を勘案した合理的な耐用年数に基づいた定額法で処理しております。
レンタル器具以外
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2024/06/14 16:07 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2024/06/14 16:07