有価証券報告書-第63期(令和2年3月1日-令和3年2月28日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
主な耐用年数
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
…定額法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
主な耐用年数
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
…定額法