- 9788
- 2026/08/31
- 時価
- 244億円
- PER 予
- 12.44倍
- 2010年以降
- 赤字-69.68倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.99倍
- 2010年以降
- 0.75-2.47倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 4.2%
- ROE 予
- 7.94%
- ROA 予
- 4.64%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ナック（9788）の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 9749万
- 2014年6月30日 +6.67%
- 1億400万
- 2014年9月30日 +2.88%
- 1億700万
- 2014年12月31日 +5.61%
- 1億1300万
- 2015年3月31日 -4.42%
- 1億800万
- 2015年6月30日 +3.7%
- 1億1200万
- 2015年9月30日 +8.93%
- 1億2200万
- 2015年12月31日 +0.82%
- 1億2300万
- 2016年3月31日 +12.2%
- 1億3800万
- 2016年6月30日 -1.45%
- 1億3600万
- 2016年9月30日 +0.74%
- 1億3700万
- 2016年12月31日 +4.38%
- 1億4300万
- 2017年3月31日 +6.29%
- 1億5200万
- 2017年6月30日 +9.87%
- 1億6700万
- 2017年9月30日 -1.2%
- 1億6500万
- 2017年12月31日 +6.06%
- 1億7500万
- 2018年3月31日 +1.14%
- 1億7700万
- 2018年6月30日 +2.26%
- 1億8100万
- 2018年9月30日 +3.31%
- 1億8700万
- 2018年12月31日 +2.67%
- 1億9200万
- 2019年3月31日 +5.73%
- 2億300万
- 2019年6月30日 -0.49%
- 2億200万
- 2019年9月30日 -0.5%
- 2億100万
- 2019年12月31日 +1.49%
- 2億400万
- 2020年3月31日 +6.37%
- 2億1700万
- 2020年6月30日 +2.76%
- 2億2300万
- 2020年9月30日 +2.69%
- 2億2900万
- 2020年12月31日 +2.62%
- 2億3500万
- 2021年3月31日 -14.47%
- 2億100万
- 2021年6月30日 -3.48%
- 1億9400万
- 2021年9月30日 -1.03%
- 1億9200万
- 2021年12月31日 +1.56%
- 1億9500万
- 2022年3月31日 +3.59%
- 2億200万
- 2022年6月30日 -1.49%
- 1億9900万
- 2022年9月30日 -2.51%
- 1億9400万
- 2022年12月31日 -5.67%
- 1億8300万
- 2023年3月31日 +3.28%
- 1億8900万
- 2023年6月30日 +4.76%
- 1億9800万
- 2023年9月30日 +1.52%
- 2億100万
- 2023年12月31日 +2.49%
- 2億600万
- 2024年3月31日 +28.16%
- 2億6400万
- 2024年6月30日 +9.47%
- 2億8900万
- 2024年9月30日 -1.04%
- 2億8600万
- 2024年12月31日 +0.7%
- 2億8800万
- 2025年3月31日 -0.35%
- 2億8700万
- 2025年9月30日 +2.44%
- 2億9400万
- 2025年12月31日 +1.02%
- 2億9700万
- 2026年3月31日 +1.35%
- 3億100万
- 2026年6月30日 +2.99%
- 3億1000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 当社は、確定給付型の制度として複数事業主制度としての総合設立型の企業年金基金(ベネフィット・ワン企業年金基金)に加入しております。当該企業年金基金は、自社の拠出に対応する年金資産の額を合理的に計算することが出来ないため、確定拠出制度と同様に会計処理しております。2026/06/25 16:00
一部の子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #2 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 1.採用している退職給付制度の概要2026/06/25 16:00
当社は、確定給付型の制度として、従業員選択制による確定給付企業年金基金への加入制度を設けています。当社の従業員が選択制により加入する確定給付企業年金基金は総合設立方式であり、自社の拠出に対応する年金資産の額を合理的に算定することができないため、年金基金への要拠出額を退職給付費用として処理しております。また、一部の子会社は、退職金規定に基づく退職一時金制度を採用しております。なお、一部の子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
