ベネッセ HD（9783）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3845億1400万
- 2009年3月31日 +7.33%
- 4127億1100万
- 2009年12月31日 -26.91%
- 3016億5800万
- 2010年3月31日 +34.79%
- 4066億200万
- 2010年6月30日 -74.96%
- 1018億2400万
- 2010年9月30日 +101.45%
- 2051億2700万
- 2010年12月31日 +49.9%
- 3074億8700万
- 2011年3月31日 +34.26%
- 4128億2800万
- 2011年6月30日 -75.24%
- 1022億3000万
- 2011年9月30日 +103.15%
- 2076億8000万
- 2011年12月31日 +50.98%
- 3135億5100万
- 2012年3月31日 +35.13%
- 4237億600万
- 2012年6月30日 -73.65%
- 1116億6600万
- 2012年9月30日 +100.74%
- 2241億5900万
- 2012年12月31日 +49.6%
- 3353億4100万
- 2013年3月31日 +34.25%
- 4501億8200万
- 2013年6月30日 -74.9%
- 1130億1500万
- 2013年9月30日 +103.72%
- 2302億3300万
- 2013年12月31日 +50.34%
- 3461億4300万
- 2014年3月31日 +34.74%
- 4663億9900万
- 2014年6月30日 -75.23%
- 1155億1900万
- 2014年9月30日 +101.85%
- 2331億7800万
- 2014年12月31日 +48.93%
- 3472億7600万
- 2015年3月31日 +33.4%
- 4632億6400万
- 2015年6月30日 -76.81%
- 1074億1100万
- 2015年9月30日 +104.87%
- 2200億5000万
- 2015年12月31日 +50.49%
- 3311億5800万
- 2016年3月31日 +34.13%
- 4441億9000万
- 2016年6月30日 -76.22%
- 1056億700万
- 2016年9月30日 +101.23%
- 2125億1100万
- 2016年12月31日 +50.04%
- 3188億4100万
- 2017年3月31日 +34.88%
- 4300億6400万
- 2017年6月30日 -74.66%
- 1089億8000万
- 2017年9月30日 +103.33%
- 2215億9400万
- 2017年12月31日 +47.55%
- 3269億6900万
- 2018年3月31日 +32.89%
- 4344億9700万
- 2018年6月30日 -76.08%
- 1039億1800万
- 2018年9月30日 +106.67%
- 2147億6600万
- 2018年12月31日 +50.87%
- 3240億700万
- 2019年3月31日 +35.62%
- 4394億3100万
- 2019年6月30日 -75.23%
- 1088億5100万
- 2019年9月30日 +106.45%
- 2247億2700万
- 2019年12月31日 +49.76%
- 3365億6200万
- 2020年3月31日 +33.28%
- 4485億7700万
- 2020年6月30日 -78.13%
- 980億9700万
- 2020年9月30日 +113%
- 2089億4600万
- 2020年12月31日 +51.99%
- 3175億8500万
- 2021年3月31日 +34.62%
- 4275億3100万
- 2021年6月30日 -75.33%
- 1054億6100万
- 2021年9月30日 +106.15%
- 2174億500万
- 2021年12月31日 +51.09%
- 3284億7800万
- 2022年3月31日 +31.5%
- 4319億4300万
- 2022年6月30日 -76.7%
- 1006億2200万
- 2022年9月30日 +100.68%
- 2019億2900万
- 2022年12月31日 +52.98%
- 3089億1900万
- 2023年3月31日 +33.33%
- 4118億7600万
- 2023年6月30日 -75.61%
- 1004億5200万
- 2023年9月30日 +102.59%
- 2035億600万
- 2023年12月31日 +50.98%
- 3072億4600万
- 2024年3月31日 +33.71%
- 4108億1500万
- 2024年9月30日 -50.62%
- 2028億6400万
個別
- 2008年3月31日
- 2263億8200万
- 2009年3月31日 +7.48%
- 2433億1900万
- 2010年3月31日 -48.23%
- 1259億7600万
- 2013年3月31日 -81.15%
- 237億4700万
- 2014年3月31日 -38.31%
- 146億5000万
- 2015年3月31日 -36.49%
- 93億400万
- 2018年3月31日 +57.36%
- 146億4100万
- 2019年3月31日 -4.66%
- 139億5800万
- 2020年3月31日 +8.98%
- 152億1100万
- 2021年3月31日 -15.76%
- 128億1400万
- 2022年3月31日 +13.31%
- 145億2000万
- 2023年3月31日 +23.8%
- 179億7600万
- 2024年3月31日 -19.59%
- 144億5400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。2024/06/27 11:29
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「1(1)連結財務諸表 注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と同一であります。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2024/06/27 11:29
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「1(1)連結財務諸表 注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2024/06/27 11:29 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）
- (単位:百万円)2024/06/27 11:29
(単位:百万円)売上高 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 367,976 369,337 「その他」の区分の売上高 60,847 53,556 セグメント間取引消去 △16,947 △12,078 連結財務諸表の売上高 411,876 410,815
- #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注) 売上高は顧客の所在地別を基礎とし、国又は地域に分類しております。2024/06/27 11:29
- #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (4) 目標とする経営指標2024/06/27 11:29
経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標として、中期経営計画の最終年度にあたる2025年度において、営業利益320億円以上、ROE(自己資本当期純利益率)10%以上を目指します。また新領域では、2025年度において2022年度の2倍の売上高への成長を目指します。
なお、当社は2023年5月、当社創業家とスウェーデンに本社を置くプライベート・エクイティ投資会社であるEQTからMBO(マネジメント・バイアウト)の提案を受け、今後も大きな変化が予測される事業環境下において、「変革事業計画」の成功確度と実現スピードを高めるうえで、グループ内だけなく外部の経営資源を活用することや、非上場化により中長期的な経営戦略を迅速に実行していくことが有益と考え、2024年1月30日から3月4日に実施された当社株券等に対する公開買付けに賛同し、株主様への応募推奨を行いました。また、この公開買付けの成立により、同年4月29日開催の臨時株主総会にて、株式併合および定款一部変更を決議しました。今後は機動的かつ大胆な経営施策の実行が可能となるため、EQTのノウハウ、ネットワークを活用し、事業シナジーの創出に取り組み、「変革事業計画」の達成に努めていきます。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- <当期の業績>当期の当社グループの連結業績は、前期比減収減益となりました。2024/06/27 11:29
減収の主な要因は、介護・保育事業における既存拠点における入居率の回復、価格改定、及び新規拠点開設に伴う顧客数の増加、「進研ゼミ」及び国内の「こどもちゃれんじ」における価格改定、大学・社会人事業及び学校向け教育事業の受注増等による増収があったものの、「進研ゼミ」及び国内と中国の「こどもちゃれんじ」の延べ在籍数減少による減収があったことです。連結業績(百万円) 前期比 前期 当期 売上高 411,876 410,815 99.7% 営業利益 20,620 20,232 98.1%
営業利益及び経常利益の減益の主な要因は、減収によるものです。 - #8 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2024/06/27 11:29
「売上高」については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「1(1)連結財務諸表 注記事項(収益認識関係)」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
