ディーエムエス(9782)の構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2819万
- 2009年3月31日 -14.51%
- 2410万
- 2010年3月31日 -18.12%
- 1973万
- 2011年3月31日 +39.3%
- 2749万
- 2012年3月31日 -21.09%
- 2169万
- 2013年3月31日 -18.52%
- 1767万
- 2014年3月31日 -18.21%
- 1445万
- 2022年3月31日 -60.98%
- 564万
- 2023年3月31日 -17.16%
- 467万
- 2024年3月31日 -11.79%
- 412万
- 2025年3月31日 +98.79%
- 819万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- 地および投資不動産の「当期首残高」、「当期末残高」の(内書)は、「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。
2.当期増加額の主な内容は次のとおりです。
建物 志木独身寮 125,631千円
機械及び装置 川島ロジスティクスセンター 関連機器他 17,725千円
業務センター 関連機器他 34,086千円
関西支社 ネットワーク機器 2,820千円
土地 南浦和 従業員社宅用土地 267,025千円
軽井沢 研修施設用土地 205,487千円
その他 業務センター サーバー 58,743千円
本社 サーバー他 31,336千円
3.建物、構築物および土地の当期減少額86,568千円は、用途変更による投資不動産への組替に伴う当該差額の取崩額であります。
4.無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」および「当期減少額」の記載を省略しております。2025/06/24 9:18 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 9:18
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。