有価証券報告書-第57期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)
(リース取引関係)
(借主側)
1.ファイナンス・リース取引
所有権移転外ファイナンス・リース取引
① リース資産の内容
(ア)有形固定資産
主として、教材に係る印刷機(工具、器具及び備品)であります。
(イ)無形固定資産
主として、販売管理システム(ソフトウェア)であります。
② リース資産の減価償却の方法
重要な会計方針「3 固定資産の減価償却の方法リース資産」に記載のとおりであります。
支払リース料及び減価償却費相当額
減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(借主側)
1.ファイナンス・リース取引
所有権移転外ファイナンス・リース取引
① リース資産の内容
(ア)有形固定資産
主として、教材に係る印刷機(工具、器具及び備品)であります。
(イ)無形固定資産
主として、販売管理システム(ソフトウェア)であります。
② リース資産の減価償却の方法
重要な会計方針「3 固定資産の減価償却の方法リース資産」に記載のとおりであります。
支払リース料及び減価償却費相当額
| (単位:千円) |
| 前事業年度 (自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日) | 当事業年度 (自 平成26年3月1日 至 平成27年2月28日) | |
| 支払リース料 | 541 | - |
| 減価償却費相当額 | 541 | - |
減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。