| 昭和63年2月 | OA機器、電話機等の販売及びリースを目的として株式会社光通信を設立(資本金1百万円) |
| 7月 | 市外電話サービスの回線販売事業を開始 |
| 平成2年4月 | 複写機、ファクシミリの販売を開始 |
| 平成3年11月 | コンピュータ並びに周辺機器の販売を開始 |
| 平成4年12月 | 国際事業部を組織し、国際電話サービス回線販売事業を本格化 |
| 平成5年6月 | 移動体通信事業部を組織し、携帯電話サービス回線販売事業を本格化 |
| 平成6年4月 | 携帯電話機器の売切り制導入に伴い、携帯電話機器の販売を開始 |
| 5月 | 東京都新宿区に携帯電話販売店舗第1号店が開店 |
| 平成7年5月 | 通信機器営業部を組織し、ビジネスホンの販売を本格化 |
| 7月 | 簡易型携帯電話(PHS)サービスの取次及びPHS端末の販売を開始 |
| 9月 | 株式の額面金額変更のために形式上の存続会社株式会社光通信(東京都練馬区)と合併 |
| 平成8年2月 | 当社株式を日本証券業協会に登録 |
| 10月 | 移動体通信事業部を地域ごとに再編成 |
| 平成9年1月 | 当社株式の売買単位を1,000株から100株に変更 |
| 平成10年9月 | レンタルサーバービジネスを本格化 |
| 平成11年5月 | 携帯電話販売店舗数が全国で1,500店舗 |
| 9月 | 当社株式を東京証券取引所市場第一部へ上場 |
| 平成14年3月 | 決算期を8月から3月に変更 |
| 7月 | 株式会社ニュートン・フィナンシャル・コンサルティングによって保険販売事業を本格的に開始 |
| 平成15年3月 | 不採算店舗のリストラにより携帯電話販売店舗数を全国で470店舗にまで縮小 |
| 6月 | 代表取締役2名体制を採用 |
| 平成18年10月 | 日本情報処理開発協会(JIPDEC)より「プライバシーマーク」を認定取得 |
| 平成20年5月 | 中国・上海に営業所を設立 |
| 9月 | 株式会社パイオン(旧:株式会社ネクサス)を子会社化 |
| 平成21年7月 | ユニバーサルソリューションシステムズ株式会社を子会社化 |
| 9月 | 株式会社HIKARIプライベート・エクイティが有するベンチャーファンドの業務執行権等を譲渡 |
| 平成22年12月 | 携帯電話販売店舗数が全国で2,000店舗を突破 |
| 平成23年10月 | 東京都豊島区西池袋1-4-10に本社移転 |
| 平成24年11月 | 自己株式500万株を消却 |
| 平成25年6月 | 株式会社エフティコミュニケーションズを子会社化 |
| 8月 | 自己株式400万株を消却 |
| 12月 | 自己株式160万株を消却 |
| 平成26年5月 | 株式会社京王ズホールディングスを子会社化 |
| 6月 | 株式会社ニュートン・フィナンシャル・コンサルティングが東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場 |
| 12月 | 株式会社ウェブクルーを子会社化 |
| 平成27年2月 | 株式会社ウォーターダイレクトを子会社化 |
