有価証券報告書-第38期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物
……定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
上記以外
……定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
機械装置及び運搬具 2～6年
その他 5～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、主な耐用年数又は償却期間は次のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
(3)賃貸固定資産
……定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 9～20年