建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物が31年又は38年、工具、器具及び備品が10年であります。
(2)無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における使用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/21 12:09

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物	120千円	450千円
機械装置及び運搬具	160	117

2016/06/21 12:09

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
a)当社及び国内連結子会社
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)及び国内連結子会社のレンタル資産については、定額法によっております。
耐用年数は、建物が主に31年又は38年、工具、器具及び備品が主に5～10年、レンタル資産が3年又は5年であります。
b)在外連結子会社
定額法
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定額法を採用し、在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における使用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(主として10年)に基づく定額法によっております。2016/06/21 12:09