日本空調サービス（4658）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億8800万
2010年9月30日: 3800万
2010年12月31日 +373.68%: 1億8000万
2011年3月31日 +105.56%: 3億7000万
2011年6月30日 -93.51%: 2400万
2011年9月30日 +791.67%: 2億1400万
2011年12月31日 +57.01%: 3億3600万
2012年3月31日 +122.32%: 7億4700万
2012年6月30日: -9500万
2012年9月30日: 1億600万
2012年12月31日 +323.58%: 4億4900万
2013年3月31日 +127.84%: 10億2300万
2013年6月30日 -82.11%: 1億8300万
2013年9月30日 +327.32%: 7億8200万
2013年12月31日 +61%: 12億5900万
2014年3月31日 +25.34%: 15億7800万
2014年6月30日 -84.28%: 2億4800万
2014年9月30日 +176.61%: 6億8600万
2014年12月31日 +81.49%: 12億4500万
2015年3月31日 +45.46%: 18億1100万
2015年6月30日 -81.45%: 3億3600万
2015年9月30日 +59.82%: 5億3700万
2015年12月31日 +101.12%: 10億8000万
2016年3月31日 -10.65%: 9億6500万
2016年6月30日 -83.11%: 1億6300万
2016年9月30日 +300%: 6億5200万
2016年12月31日 +102.15%: 13億1800万
2017年3月31日 +61.46%: 21億2800万
2017年6月30日 -87.31%: 2億7000万
2017年9月30日 +280.37%: 10億2700万
2017年12月31日 +65.92%: 17億400万
2018年3月31日 +10.97%: 18億9100万
2018年6月30日 -81.65%: 3億4700万
2018年9月30日 +287.32%: 13億4400万
2018年12月31日 -5.73%: 12億6700万
2019年3月31日 +45.22%: 18億4000万
2019年6月30日 -76.14%: 4億3900万
2019年9月30日 +165.15%: 11億6400万
2019年12月31日 +56.36%: 18億2000万
2020年3月31日 +7.36%: 19億5400万
2020年6月30日 -70.78%: 5億7100万
2020年9月30日 +137.48%: 13億5600万
2020年12月31日 +85.18%: 25億1100万
2021年3月31日 +26.52%: 31億7700万
2021年6月30日: -1億6900万
2021年9月30日: 10億7700万
2021年12月31日 +54.78%: 16億6700万
2022年3月31日 +24.12%: 20億6900万
2022年6月30日: -100万
2022年9月30日: 5億2200万
2022年12月31日 +105.56%: 10億7300万
2023年3月31日 +117.89%: 23億3800万
2023年6月30日 -65.01%: 8億1800万
2023年9月30日 +41.2%: 11億5500万
2023年12月31日 +77.84%: 20億5400万
2024年3月31日 +69.13%: 34億7400万
2024年6月30日 -73.98%: 9億400万
2024年9月30日 +52.43%: 13億7800万
2024年12月31日 +64.73%: 22億7000万
2025年3月31日 +48.99%: 33億8200万
2025年6月30日 -72.06%: 9億4500万
2025年9月30日 +206.46%: 28億9600万
2025年12月31日 +54.35%: 44億7000万
2026年3月31日 +43.51%: 64億1500万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/06/22 13:15
#2 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 連結子会社における簡便法の採用
2026/06/22 13:15