- 4664
- 2026/08/31
- 時価
- 31億円
- PER 予
- 45.13倍
- 2010年以降
- 赤字-150.22倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.33倍
- 2010年以降
- 0.43-5.98倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.35%
- ROE 予
- 2.94%
- ROA 予
- 1.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 1億560万
- 2020年3月31日 -17.42%
- 8721万
個別
- 2019年3月31日
- 1億481万
- 2020年3月31日 -17.55%
- 8641万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/30 10:30 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については法人税法の規定する方法と同一の基準によっております。2020/06/30 10:30 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については法人税法の規定する方法と同一の基準によっております。2020/06/30 10:30