ファルコ HD（4671）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年9月20日: 9300万
2010年3月31日 -40.86%: 5500万
2010年12月31日 +14.55%: 6300万
2011年3月31日 +96.83%: 1億2400万
2011年6月30日 +54.03%: 1億9100万
2011年9月30日 -41.88%: 1億1100万
2011年12月31日 -41.44%: 6500万
2012年3月31日 +233.85%: 2億1700万
2012年6月30日 -71.89%: 6100万
2012年9月30日 +11.48%: 6800万
2012年12月31日 +27.94%: 8700万
2013年3月31日 +131.03%: 2億100万
2013年6月30日 -54.23%: 9200万
2013年9月30日 +52.17%: 1億4000万
2013年12月31日 -45%: 7700万
2014年3月31日 -16.88%: 6400万
2014年6月30日 +21.88%: 7800万
2014年9月30日 +14.1%: 8900万
2014年12月31日 +11.24%: 9900万
2015年3月31日 -31.31%: 6800万
2015年6月30日 -10.29%: 6100万
2015年9月30日 +45.9%: 8900万
2015年12月31日 -57.3%: 3800万
2016年3月31日 +157.89%: 9800万
2016年6月30日 +29.59%: 1億2700万
2016年9月30日 +13.39%: 1億4400万
2016年12月31日 +30.56%: 1億8800万
2017年3月31日 -72.87%: 5100万
2017年6月30日 +7.84%: 5500万
2017年9月30日 -3.64%: 5300万
2017年12月31日 -18.87%: 4300万
2018年3月31日 +113.95%: 9200万
2018年6月30日 +15.22%: 1億600万
2018年9月30日 +8.49%: 1億1500万
2018年12月31日 -6.96%: 1億700万
2019年3月31日 -28.04%: 7700万
2019年6月30日 +3.9%: 8000万
2019年9月30日 -35%: 5200万
2019年12月31日 +38.46%: 7200万
2020年3月31日 -44.44%: 4000万
2020年6月30日 +27.5%: 5100万
2020年9月30日 +107.84%: 1億600万
2020年12月31日 -51.89%: 5100万
2021年3月31日 +19.61%: 6100万
2021年6月30日 +6.56%: 6500万
2021年9月30日 +20%: 7800万
2021年12月31日 -48.72%: 4000万
2022年3月31日 +75%: 7000万
2022年6月30日 +21.43%: 8500万
2022年9月30日 +5.88%: 9000万
2022年12月31日 -28.89%: 6400万
2023年3月31日 +3.13%: 6600万
2023年6月30日 +3.03%: 6800万
2023年9月30日 +35.29%: 9200万
2023年12月31日 -35.87%: 5900万
2024年3月31日 +30.51%: 7700万
2024年6月30日 -25.97%: 5700万
2024年9月30日 +107.02%: 1億1800万
2024年12月31日 -16.95%: 9800万
2025年3月31日 -34.69%: 6400万
2025年9月30日 +23.44%: 7900万
2025年12月31日 -2.53%: 7700万

個別

2008年9月20日: 4500万
2009年9月20日 ±0%: 4500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
なお、投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて、入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
② 棚卸資産
商品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/23 16:53
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2025/06/23 16:53