クレスコ（4674）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -3730万
2010年9月30日: 8362万
2010年12月31日 +415.29%: 4億3090万
2011年3月31日 +67.45%: 7億2157万
2011年6月30日 -91.94%: 5813万
2011年9月30日 -8.96%: 5292万
2011年12月31日: -5281万
2012年3月31日: 3億8342万
2012年6月30日 -98.9%: 422万
2012年9月30日 +999.99%: 1億6391万
2012年12月31日 +258.89%: 5億8827万
2013年3月31日 +88.06%: 11億632万
2013年6月30日 -84.95%: 1億6653万
2013年9月30日 +200.75%: 5億83万
2013年12月31日 +78.06%: 8億9180万
2014年3月31日 +13.15%: 10億907万
2014年6月30日 -58.69%: 4億1686万
2014年9月30日 +112.98%: 8億8781万
2014年12月31日 +56.82%: 13億9224万
2015年3月31日 +16.23%: 16億1814万
2015年6月30日 -73.99%: 4億2093万
2015年9月30日 +103.28%: 8億5568万
2015年12月31日 +68.6%: 14億4270万
2016年3月31日 -12.25%: 12億6600万
2016年6月30日 -86.28%: 1億7375万
2016年9月30日 +331.29%: 7億4940万
2016年12月31日 +126%: 16億9362万
2017年3月31日 +31.53%: 22億2765万
2017年6月30日 -80.11%: 4億4307万
2017年9月30日 +161.54%: 11億5880万
2017年12月31日 +128.78%: 26億5108万
2018年3月31日 +10.44%: 29億2773万
2018年6月30日 -88.63%: 3億3300万
2018年9月30日 +259.68%: 11億9776万
2018年12月31日 -13.72%: 10億3342万
2019年3月31日 +80.75%: 18億6787万
2019年6月30日 -75.75%: 4億5289万
2019年9月30日 +116.15%: 9億7894万
2019年12月31日 +115.82%: 21億1276万
2020年3月31日 -1.13%: 20億8899万
2020年6月30日 -38.54%: 12億8393万
2020年9月30日 +116.69%: 27億8219万
2020年12月31日 +23.46%: 34億3499万
2021年3月31日 +17.16%: 40億2438万
2021年6月30日 -82.9%: 6億8815万
2021年9月30日 +121.28%: 15億2275万
2021年12月31日 +63.03%: 24億8260万
2022年3月31日 +39.57%: 34億6490万
2022年6月30日 -92.98%: 2億4333万
2022年9月30日 +424.02%: 12億7509万
2022年12月31日 +43.7%: 18億3233万
2023年3月31日 +77.34%: 32億4936万
2023年6月30日 -61.65%: 12億4621万
2023年9月30日 +99.12%: 24億8142万
2023年12月31日 +20.75%: 29億9638万
2024年3月31日 +75.36%: 52億5450万
2024年6月30日 -73.53%: 13億9085万
2024年9月30日 +27.48%: 17億7308万
2024年12月31日 +112.07%: 37億6009万
2025年3月31日 +17.53%: 44億1928万
2025年6月30日 -69.8%: 13億3465万
2025年9月30日 +132.7%: 31億569万
2025年12月31日 +59.79%: 49億6273万
2026年3月31日 +24.59%: 61億8300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/19 15:30

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。

2025/06/19 15:30

#3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

		(単位:千円)
期首残高	1,276,390	1,276,390
当期の損益又はその他の包括利益
損益に計上(*1)	108,001	108,001
その他の包括利益に計上(*2)	△258,556	△258,556
購入、売却、発行及び決済

(*1) 連結損益計算書の特別利益「投資有価証券償還益」に含まれております。
(*2) 連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。

2025/06/19 15:30