4685 菱友システムズ

4685
2026/03/17
時価
427億円
PER 予
11.53倍
2010年以降
赤字-173.86倍
(2010-2025年)
PBR
2.06倍
2010年以降
0.51-2.66倍
(2010-2025年)
配当 予
2.77%
ROE 予
17.87%
ROA 予
13.04%
資料
Link
CSV,JSON

菱友システムズ(4685)の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年3月31日
5億5579万
2010年3月31日 -24.35%
4億2046万
2011年3月31日 -3.46%
4億590万
2012年3月31日 -26.27%
2億9926万
2013年3月31日 -0.76%
2億9700万
2014年3月31日 -49.49%
1億5000万
2015年3月31日 +24.67%
1億8700万
2016年3月31日 +18.72%
2億2200万
2017年3月31日 +22.97%
2億7300万
2018年3月31日 -11.36%
2億4200万
2019年3月31日 +66.53%
4億300万
2020年3月31日 -46.4%
2億1600万
2021年3月31日 -1.85%
2億1200万
2022年3月31日 -16.04%
1億7800万
2023年3月31日 +22.47%
2億1800万
2024年3月31日 -38.99%
1億3300万
2025年3月31日 +5.26%
1億4000万

個別

2008年3月31日
1億8407万
2009年3月31日 +150.94%
4億6193万
2010年3月31日 -33.01%
3億943万
2011年3月31日 +6.52%
3億2961万
2012年3月31日 -50.61%
1億6281万
2013年3月31日 +21%
1億9700万
2014年3月31日 -57.87%
8300万
2015年3月31日 -3.61%
8000万
2016年3月31日 +62.5%
1億3000万
2017年3月31日 +34.62%
1億7500万
2018年3月31日 -61.71%
6700万
2019年3月31日 +149.25%
1億6700万
2020年3月31日 -30.54%
1億1600万
2021年3月31日 +21.55%
1億4100万
2022年3月31日 -28.37%
1億100万
2023年3月31日 +25.74%
1億2700万
2024年3月31日 -57.48%
5400万
2025年3月31日 -3.7%
5200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
価証券
a その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
市場価格のない株式等
総平均法による原価法
② 棚卸資産
a 商品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/24 16:41
#2 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
※3 損失が見込まれる工事契約に係る棚卸資産と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる工事契約に係る棚卸資産のうち、工事損失引当金に対応する額は次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
仕掛品0百万円1百万円
2025/06/24 16:41
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
受注案件の損失に備えるため、受注制作のソフトウェア開発案件のうち当連結会計年度末で将来の損失が確実視され、かつ、その金額を合理的に見積ることができる案件について、翌連結会計年度以降に発生が見込まれる損失額を計上しております。
なお、工事損失引当金の計上対象案件のうち、当連結会計年度末の仕掛品残高が当連結会計年度末の受注残高を既に上回っている案件については、その上回った金額は仕掛品の評価損として計上しており、工事損失引当金には含めておりません。
(4)退職給付に係る会計処理の方法
2025/06/24 16:41
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
受注案件の損失に備えるため、受注制作のソフトウェア開発案件のうち当事業年度末で将来の損失が確実視され、かつ、その金額を合理的に見積ることができる案件について、翌事業年度以降に発生が見込まれる損失額を計上しております。
なお、工事損失引当金の計上対象案件のうち、当事業年度末の仕掛品残高が当事業年度末の受注残高を既に上回っている案件については、その上回った金額は仕掛品の評価損として計上しており、工事損失引当金には含めておりません。
5.収益及び費用の計上基準
2025/06/24 16:41

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