構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
貸与資産
賃貸用器具(借主側の所有権移転ファイナンス・リース取引を含む)については、過去の実績に基づく見積耐用年数(主に5年から8年)による定額法
なお、賃貸用器具の償却対象額は、購入年度別に先入先出法により集計しております。
社用資産
建物並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法
その他については、定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～38年
構築物 7～45年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他については、定額法
(3) 長期前払費用
定額法2020/06/26 9:10

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

社用資産
建物並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法
その他については、定率法

2020/06/26 9:10