マイスターエンジニアリング（4695）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 11億2543万
- 2009年3月31日 -3.3%
- 10億8829万
- 2010年3月31日 -5.38%
- 10億2979万
- 2010年12月31日 +2.36%
- 10億5407万
- 2011年3月31日 -0.29%
- 10億5099万
- 2011年6月30日 -1.43%
- 10億3593万
- 2011年9月30日 -1.42%
- 10億2122万
- 2011年12月31日 -1.01%
- 10億1094万
- 2012年3月31日 +6.06%
- 10億7222万
- 2012年6月30日 -1.19%
- 10億5947万
- 2012年9月30日 +3.52%
- 10億9677万
- 2012年12月31日 -1.53%
- 10億7995万
- 2013年3月31日 +1.2%
- 10億9289万
- 2013年6月30日 -1.7%
- 10億7433万
- 2013年9月30日 +4.55%
- 11億2325万
- 2013年12月31日 -1.2%
- 11億977万
- 2014年3月31日 +7.17%
- 11億8939万
- 2014年6月30日 -1.5%
- 11億7154万
- 2014年9月30日 -1.75%
- 11億5107万
- 2014年12月31日 -1.8%
- 11億3036万
- 2015年3月31日 +1.13%
- 11億4316万
- 2015年6月30日 -1.82%
- 11億2234万
- 2015年9月30日 -1.5%
- 11億554万
- 2015年12月31日 +2.48%
- 11億3294万
- 2016年3月31日 -0.75%
- 11億2440万
- 2016年6月30日 -1.49%
- 11億764万
- 2016年9月30日 -0.63%
- 11億70万
- 2016年12月31日 -1%
- 10億8970万
- 2017年3月31日 -1.31%
- 10億7539万
- 2017年6月30日 -2.84%
- 10億4490万
- 2017年9月30日 -0.97%
- 10億3481万
- 2017年12月31日 -1.68%
- 10億1747万
- 2018年3月31日 -4%
- 9億7674万
- 2018年6月30日 -2.75%
- 9億4985万
- 2018年9月30日 +8%
- 10億2588万
- 2018年12月31日 +7.74%
- 11億530万
- 2019年3月31日 -1.06%
- 10億9354万
- 2019年6月30日 -1.41%
- 10億7808万
- 2019年9月30日 -1.98%
- 10億5673万
- 2019年12月31日 -1.11%
- 10億4498万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにME技術センターの建物及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物 10年～50年
構築物 10年～20年
工具、器具及び備品 3年～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/20 10:55 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2019/06/20 10:55
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 20,981 千円 8,478 千円 その他 1,639 3,425 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2)財政状態2019/06/20 10:55
当連結会計年度末の資産合計は13,488百万円となり、前連結会計年度末に比べ854百万円増加いたしました。流動資産は8,726百万円となり、前連結会計年度末に比べ1百万円増加いたしました。主な要因は、未成工事支出金の188百万円の増加、受取手形及び売掛金の80百万円の増加、仕掛品の18百万円の増加、原材料及び貯蔵品の7百万円の増加及び現金及び預金の337百万円の減少等であります。固定資産は4,762百万円となり、前連結会計年度末に比べ852百万円増加いたしました。主な要因は、投資その他の資産その他の406百万円の増加、繰延税金資産の211百万円の増加、建物及び構築物の116百万円の増加及び投資有価証券の159百万円の減少等であります。当連結会計年度末の負債合計は5,320百万円となり、前連結会計年度末に比べ594百万円増加いたしました。主な要因は、流動負債その他の421百万円の増加、固定負債その他の153百万円の増加及び買掛金の67百万円の減少等であります。当連結会計年度末の純資産合計は8,168百万円となり、前連結会計年度末に比べ259百万円増加いたしました。主な要因は、利益剰余金の409百万円の増加及び自己株式の取得等による99百万円の減少等であります。
(3) キャッシュ・フロー - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定率法2019/06/20 10:55
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにME技術センターの建物及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにME技術センターの建物及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物及び構築物 10年～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/20 10:55
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
