マイスターエンジニアリング（4695）の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 8億3278万
- 2014年6月30日 -5.61%
- 7億8605万
- 2014年9月30日 +1.97%
- 8億151万
- 2014年12月31日 -0.51%
- 7億9739万
- 2015年3月31日 +4.55%
- 8億3365万
- 2015年6月30日 +0.4%
- 8億3702万
- 2015年9月30日 +1.43%
- 8億4903万
- 2015年12月31日 +1.8%
- 8億6433万
- 2016年3月31日 +8.98%
- 9億4196万
- 2016年6月30日 -0.1%
- 9億4100万
- 2016年9月30日 +0.9%
- 9億4944万
- 2016年12月31日 +0.92%
- 9億5813万
- 2017年3月31日 -0.99%
- 9億4862万
- 2017年6月30日 +1.69%
- 9億6469万
- 2017年9月30日 -0.59%
- 9億5902万
- 2017年12月31日 +1.24%
- 9億7089万
- 2018年3月31日 -1.27%
- 9億5854万
- 2018年6月30日 -0.77%
- 9億5113万
- 2018年9月30日 +0.99%
- 9億6053万
- 2018年12月31日 +2.82%
- 9億8759万
- 2019年3月31日 +3.68%
- 10億2392万
- 2019年6月30日 +0.68%
- 10億3086万
- 2019年9月30日 +1.32%
- 10億4446万
- 2019年12月31日 +0.21%
- 10億4663万
有報情報
- #1 退職給付に係る会計処理の方法（連結）
- 職給付見込額の期間帰属方法
退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当連結会計年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。
② 数理計算上の差異の費用処理方法
数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することととしております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を採用しております。2019/06/20 10:55 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ③ 小規模企業等における簡便法の採用2019/06/20 10:55
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を採用しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
